年収1500万円は勝ち組?実際の手取りや税金、生活レベルをチェック!


日本人の平均年収は420万円と言われている現代社会。

もっと稼ぎたい、もっと生活レベルを良くしたい!と様々な努力をしたり、転職先を探している人も多いでしょう。

お給料が今よりも倍以上上がれば、一体どのような生活が待っているのか?と想像する人も多いのでは?

そこで今回は、平均年収よりも1000万円以上上回る年収1500万円を稼ぐ人の生活レベルと、1500万円を稼げる企業や職業などをご紹介します。

目指せ年収1500万円!ぜひ参考にしてください。

年収1500万円を月収で換算すると額面で幾らになる?

まずは年収1500万円を月収で換算してみましょう。

給料についての話をする時、「額面で」というのは総支給額のこと。

基本給に残業代や交通費、各種手当を全て合わせた金額のことを指します。

総支給額で1500万円ですから、単純に計算して月収は125万円程度です。

月収125万円あれば不自由のない生活が送れると思いますが、実はここから税金がかなり引かれるので、このまま受け取れるわけではありません。

年収が高くなればなるほど税金は上がりますし、年収900万円を超えると所得税額が跳ね上がるので信じられないほどの金額を納めています。

手取りについては後程ご紹介しますね。

賞与が年間で2ヶ月分含まれる場合

続いて賞与が含まれる場合の月収を額面で見てみましょう。

年間で2ヶ月分の賞与が含まれる場合の月収は107万円ほどになります。

107万円×12ヶ月+賞与2ヶ月(214万円)というわけですね。

こちらもここから税金が大幅に引かれていきます。

賞与が含まれない場合

サラリーマンではなく経営者であったり個人事業主であったりして、賞与が含まれない場合は月収125万円が額面の金額になります。

年収1500万円は、手取りにすると幾ら?税金は?

年収1500万円を手取りにすると、1040万円ほどになります。

かなり少ない金額だと思いませんか。

実はこの年収1500万円ほどの世帯が一番経済的に恵まれていないとも言われています。

税金で大幅に引かれ、節税対策も難しいのがこの1500万円世帯なのです。

年収から引かれる税金・社会保険

年収から引かれる税金・社会保険について詳しく見ていきましょう。

年収1500万円の所得税率は33%。総支給額全てに33%の所得税がかかるわけではなく、総支給額から給与所得控除や所得控除(社会保険控除、扶養控除、基礎控除等)の金額を引いた残りに33%の税金が所得税としてかかります。

以下を参考にしてみてください。

税金の計算

税金の計算をしてみましょう。

税金は先程お話したように総支給額から給与所得控除、所得控除の金額を引いて計算をします。

総支給額1500万円ー給与所得控除220万円ー社会保険控除140万円ー基礎控除38万=1094万円

この1094万円を基本として所得税や住民税が計算されるというわけですね。

(注)令和2年より給与所得控除の上限は195万円、基礎控除は48万円に変更されます。本文では税制変更前の数字に基づいています。

所得控除はどのようなものがある?

所得控除は基本的には、「社会保険料控除140万円」や「基礎控除「38万円)」があります。

独身かそうでないかによっても変わる?

結婚をすると配偶者控除を受けられることも多いのですが、年収が1500万円の場合は配偶者控除はありません。

結婚をしていても、独身であっても納める税金は同じです。

年収1500万円の生活レベル。勝ち組かどうかをチェック!

年収1500万円ほどになると生活レベルはどのようになるのかをチェックしてみましょう。

先程も少し触れましたが、年収1500万円くらいが意外と経済的に大変な世帯でもあります。

しかし生活レベルを決めるのは自分ですから、しっかり節約をしていけば貯蓄も充分にできますし生活に困るというようなことはありません。

扶養家族の有無による生活レベルの違いは?

まずは扶養家族の有無による生活レベルの違いを見てみましょう。

年収1500万円になると結婚している、していないに関わらず納める税金は変わりません。

年収1500万円の独身の生活レベル

年収1500万円だと、手取りが月収90万円ほどになります。

独身で月収が90万円あれば充分に高い生活レベルを保てるでしょう。

普通に生活をしていれば一人暮らしであっても月に40万円は貯金に回すこともできますし、ちょっと贅沢をして外食などに出かけても家計に影響はないレベルですね。

大抵の好きなもの、欲しいものは購入できるレベルだと思って間違いないでしょう。

年収1500万円の夫婦二人世帯の生活レベル

夫婦が二人になっても生活レベルは変わりません。

家賃や住宅ローンなどが発生して出ていくお金は一人暮らしに比べると大きくなりますが、それでもまだ充分に余裕があるレベルです。

年収1500万円の子持ち世帯の生活レベル

子供がいると、やはり少しずつ生活レベルを変えなければいけません。

年収1500万円の世帯であっても、子供が私立の学校に入ったり習い事を始めたりすると、今までと同じようなレベルでの生活は難しくなります。

もちろん子供の成長につれて収入が上がるなら良いのですが、1500万円のままであればしっかりと考えて貯金をしておかないと意外と家計は苦しくなってしまいます。

地域による生活レベルの違いは?

地域による生活レベルの差は明らかにありますね。

田舎暮らしで年収1500万円あれば、広い家や車などにお金をかけることも充分に可能です。

若い内に家を購入しておき、ローンを早くに返済してしまうことも可能になるでしょう。

東京などの都会で暮らすと一戸建ての価格は跳ね上がりますし、家賃もどうしても高くなります。

毎月出ていく固定費が大きくなるので、それ以外の出費は少し抑えなければいけなくなるでしょう。

貯金レベルは?

年収1500万円の人の貯金額は3900万円ほどと言われています。

30代の既婚家庭の平均貯金額が400万円ほどとされていますから、かなり高いことが分かりますね。

老後の心配がそこまでいらないという時点で、1500万円世帯は充分に勝ち組と言えます。

車は持てる?

もちろん車を所持することも可能です。

特に田舎暮らしになると、一世帯で何台も所持することも全く問題なくできるでしょう。

都心であっても車を持つことができる収入ですね。

年収1500万円以上で結婚している人の割合は?

年収1500万円以上で結婚している人の割合ははっきりとした数字はありません。

年収と既婚率のデータを調べてみると年収と比例して既婚率が上がっていくのが、年収1000万円を境に既婚率が下がるというデータもあります。

実は年収1500万円を稼ぐ人は、男女共に未婚の可能性も低くないと言えるのです。

年収1500万円の人の割合は全体の何%?

続いて年収1500万円の人の割合は全体の何%にあたるのかを見てみましょう。

世帯年収ではなく、一人の人が稼ぐお給料の割合です。

男女比や男女別で見る、年収1500万以上の人の割合

国税庁の調べによると、年収1500万円の人の割合は男性で全体の1.9%、女性だと全体の0.2%、全体で見ると1%程度。

かなり低いことが分かりますね。特に女性は年収1500万円も稼ぐ人はかなりのやり手と言えそうです。

年代別に見る、年収1500万以上の人の割合

続いて年代別に見てみましょう。

日本は子育て世代にお金がないと言われがちですが、そのことを象徴するかのような結果となっています。

30代で年収1500万円の人の割合はたったの0.1%。

40代になると0.5%になり、50代になると0.9%、60代になると0.7%になります。

50代が一番多いことが分かりますね。

年収1500万円以上の仕事にはどんなものがある?

日本人の平均年収より遥かに高い1500万円。

気になるのは一体どのような職業の人が年収1500万円を稼いでいるのかということですよね。

続いては年収1500万円に届く職業をご紹介しましょう。

年収1500万円を稼げる業界例5選

平均的な年収のサラリーマンをしていると、年収1500万円なんて一体どんな仕事なのだろうと疑問に思いませんか。

羨ましいとも感じますし、自分と比べるのも当然です。

しかし、転職を成功させれば年収1500万円も夢じゃなくなる可能性もありますよね。

年収1500万円に届く業界を見てみましょう。

1.石油・石炭製品

出光興産や昭和シェル石油など私達もよく知っている会社も含まれる、石油・石炭製品業界。

石油や石炭の輸入から流通までを行っている業界です。

平均年収は780万円ほどですが、年収1500万円も充分視野に含まれる業界です。

2.鉱業

こちらも石油・石炭製品を取り扱う業界ですね。

石油の開発を行ったり、天然ガスや石油を生産し販売する仕事を担っています。

3.海運業

名前の通り、海を使った運搬業ですね。

巨大なタンカーで石油などを運んだり、自動車の輸出を行ったりと輸出入を行う際に欠かせない会社です。

中には客船事業などを行っている会社もあります。

4.保険業

誰もがお世話になっている保険業界。

こちらも平均年収が1000万円を超える会社が複数あります。

保険業界は長く勤めている人が多く、平均年齢も高めなのが特徴。

保険はなくなりませんから、かなり安定した業界と言えるでしょう。

5.テレビ業界

誰もが知るテレビ業界も平均年収はかなり高めです。

しかしテレビ業界は特別な仕事なので、通常のサラリーマンとは違い労働時間がとても長かったり、お付き合いが重要な要素だったりと向き不向きが大きな業界です。

バリバリ仕事をしてどんどん稼ぎたい人に向いている仕事ですね。

年収1500万円を稼げる職種例5選

次に、年収1500万円を稼げる職種を例に挙げてみましょう。

気になるものがあれば、転職も視野に入れてみては?

1.医師

お医者さんは高収入を得られる職業の代表ですね。

しかし最初から1500万円を稼げるわけではなく、キャリアを積んでいけば比較的早い段階で年収1500万円に到達する職業です。

その後の収入の伸びも期待できます。

2.パイロット

航空機のパイロットも高収入です。

専門的な知識が必要な上、パイロットとして働けるようになるまでにかなり時間がかかります。

3.公認会計士

会計士も高収入ですね。

企業に所属することもできますし、個人で独立して会計事務所を開くことも可能です。

4.弁護士

会計士と同じく「士業」と呼ばれる弁護士も年収1500万円を目指すことが可能です。

こちらもキャリアを積んでいけば年収はどんどん上がる仕組みです。

5.テレビ局員

テレビ局で働く局員も高収入が得られる仕事です。

人に見られる仕事でもありますし狭き門を突破しての職業ですから、高収入なのも頷けますね。

平均年収1500万円を超える会社例5選

次に平均年収が1500万円を超える会社を見てみましょう。

平均年収の高い会社への転職はもちろん難しいのですが、転職を成功させている人がいるのも事実。

ぜひ視野に入れてみては?

1.ヒューリック株式会社

ヒューリック株式会社は東京を中心とした不動産事業を行う会社です。

不動産業も商業施設やオフィスビルなどを取り扱う会社であれば、年収は高くなります。

2.株式会社ストライク

M&Aという会社の売買を主体に、公認会計士らが中心となって活躍する会社が「株式会社ストライク」です。

全国に事業所があり中途採用も行っているので、公認会計士として働きたい人は要注目です。

3.三菱商事

様々な分野に進出している三菱商事。

身近な生活産業から機械や化学品、エネルギー事業までを行う総合商社です。

国内外に200箇所の事業所を持つ、言わずと知れた大企業ですね。

4.GCA

GCAは株式会社ストライクと同じくM&Aの会社です。

大きな金額を動かすことのできる仕事に興味のある人は、ぜひ中途採用を受けてみては。

5.ソレイジア・ファーマ株式会社

医薬品や医療品の開発と販売を行っている会社です。

特にガンに苦しむ人々の助けとなる会社で、世界中で販売を行っています。

未経験からでも年収1500万円を超える仕事に転職はできる?

年収1500万円を稼げる職種や会社を見て分かるように、どれも専門的な知識や技術が必要な職種が多いです。

人の命を預かる仕事も多く、未経験ではなかなか難しいのが現実ですね。

しかし、公認会計士などの資格取得は努力次第で可能ですから、一概に難しいとも言えません。

年収1500万円を稼ぐために必要なことは?

まずは専門的な知識を身につけることが必要です。

特に士業になると年齢は関係ありませんから、一度社会に出た後でも勉強をし直すことが可能です。

どの分野に興味があるのかをよく考えて、勉強を始めるのが第一歩です。

まとめ

今回は、年収1500万円の手取りや税金関係、年収1500万円を稼げる職種や会社についてご紹介しました。

平均年収よりも高いお給料を稼ぐ職種はやはり専門性の高い業界です。

それでも中途採用での入社や、勉強をし直しての入社も夢ではありません。

豊かに生活をしたい!という人は、勉強をし直すのもとても良いことです。

納得のいく収入が得られるよう、一度立ち止まって考えてみてはいかがでしょうか?

最終更新日:2020年6月18日

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