暮らしや社会を支える非鉄金属メーカー！世界シェアトップクラスの製品多数！就活のポイントも徹底的に分析！
2018年度の有価証券報告書によると、代表取締役会長の松本正義氏の報酬は1億7500万円、代表取締役社長の井上治氏は1億4120万円となっていました。
その他の役員の報酬は、社内取締役12名に対して総額8億3040万円で1人あたり6920万円、社内監査役2名に対して総額6000万円で1人あたり3000万円支給されていました。
業績も好調に伸び続けていることから、役員の報酬は今後も更に上昇していくでしょう。
住友電気工業の競合他社としては、古河電気工業や日立金属が挙げられます。
2社の平均年収を見てみると、古河電気工業は735万円、日立金属は722万円でした。
住友電気工業の年収は808万円なので、古河電気工業よりも約73万円、日立金属よりも約86万円高いことが分かりました。
ワイヤーハーネスや光ファイバ・ケーブル等の売り上げも好調であることから、住友電気工業の年収は今後も上がり続けると考えられるでしょう。
住友電気工業の年収の高さの理由として、売り上げ及び経常利益がコンスタントに伸びていることが挙げられるでしょう。
売り上げ、経常利益それぞれを見てみると、売り上げは2017年では9018.9億円、2018年では1兆841.7億円、2019年では1兆1426.2億円でした。
経常利益は2017年では493.7億円、2018年では655.2億円、2019年では658.5億円となっています。
業績が好調であることから、社員の年収もそれに伴い高くなっていると言えます。
住友電気工業では、自動車事業、情報通信事業、エレクトロニクス事業、環境エネルギー事業を中心に行っています。
自動車事業では、ワイヤーハーネスやECU、ハイブリッド車用床下パイプハーネス等の製造販売を行います。
ワイヤーハーネスは世界シェア27％を超えており、世界中の車の4台のうち1台に住友電気工業のワイヤーハーネスが活用されています。
今後更なる世界シェアの拡大を目指し、次世代自動車に対応した新製品の開発等に取り組んでいきます。
情報通信事業では、光ファイバ・ケーブルや窒化ガリウムトランジスタ、融着接続機、化合物半導体等を製造販売します。
製品はCDやDVD、ブルーレイ、映像、解像度の気象観測、航空管制レーダー等に活用されており、私たちの生活の至る所で活用されています。
今後海外市場へ参入するために、製品の更なる高品質・コストダウンを目指します。
エレクトロニクス事業では、フレキシブルプリント回路やスミチューブ等の製造販売を行います。
スマートフォンやタブレット、家庭用ゲーム機等に主に活用されており、様々な製品の小型化・軽量化に役立てられています。
環境エネルギー事業では、主に銅荒引線、送配電用電線・ケーブル、エコロジーケーブル、鉄道車両用空気ばね等を製造販売します。
鉄道車両用空気ばねは新幹線や地下鉄等、国内外の鉄道車両に使用されていて、走行時の振動を吸収し緩和することで鉄道の高速化を実現しています。
その他に、産業素材事業も手掛けており、ナノ多結晶ダイヤモンド、切削工具、特殊金属線等を扱います。
ナノ多結晶ダイヤモンドは超硬工具や電子デバイスの放熱基板にも使用されていて、近年では新たに「スミダイヤRバインダレス」の開発に成功しました。
ここで、住友電気工業の歴史を振り返ってみましょう。
1897 住友伸銅場が創業される
1908 電力用ケーブルの製造が始まる
1920 住友電線製造所が設立される
1939 社名を住友電気工業に変更する
1957 NHKに国産初のテレビ放送用アンテナを納入する
1970 化合物半導体の製造が始まる
1974 光ファイバケーブルの製造開始
1988 自動車用カーナビゲーションシステムの販売を始める
1996 酸化物系高温超電導線材の長尺化技術を開発する
1997 創業100周年を迎える
2009 世界初の純緑色半導体レーザーの発振に成功する
2017 創業120周年を迎える
住友電工グループは、SWS東日本や住友電工産業電線等様々なグループ企業が属するグループです。
国内だけでなく海外にもグループ会社を持ち、様々な製品の製造販売を行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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