三菱マテリアルの年収【2024年最新版】(2ページ目)

平均年収の高さの真相は?気になる出世後と役員報酬も公開!面接重視!好印象を与えるには何が必要?


三菱マテリアルの社長や役員の年収

三菱マテリアルでは、取締役の平均年収は約4400万円、監査役の平均年収は約3600万円となっています。

取締役会長の竹内 章氏らの年収については詳細が公開されていませんでしたが、会長が他の役員と同等の報酬であるとは考えにくいため、更に高年収であると考えられます。

しかし、9名在籍する取締役の平均年収が5000万円を切るなど、大企業としては役員等の年収が低めに設定されている印象を受けました。

競合他社と三菱マテリアルの年収比較

三菱マテリアルの競合他社と言えば、住友金属鉱山三井金属鉱業などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、住友金属鉱山の平均年収は819.5万円、三井金属鉱業の平均年収は約751.5万円でした。

三菱マテリアルの平均年収が約813.9万円なので、同業界の中でも高い年収であることが分かります。

2019年非鉄金属業界の売上高ランキングでも三菱マテリアルは唯一1兆円を超える結果となり、今後の業績アップと年収アップにも期待できそうです。

三菱マテリアルの平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、業績の安定が大きく関係しています。

三菱マテリアルは、主に素材や材料を製造するメーカーであり、幅広い事業を行うことで景気や情勢に影響されることが少なく、大幅に売上が落ち込むといったことがありません。

実際、最新の情報では自動車や半導体関連、アルミ板製品では需要が減少したため減販となり、営業益を落としています。

しかし、セメント事業では米国の記録的な降雨の反動により増益、銅鉱山の配当収入で経常益が増加するなど、トータルでの収益は非常に安定しています。

そのため、従業員へのボーナスや給与を安定して支給することができるのです。

三菱マテリアルの事業内容

三菱マテリアルは幅広い分野で活躍する、非鉄金属業界でも大手の企業です。

主な事業

主な事業には、銅加工事業、電子材料事業、アルミ事業、加工事業、金属事業、セメント事業などがあります。

銅加工事業では自動車向け端子材、エアコン用銅管、半導体リードフレームなど、様々な形状への製品加工を行っており、世界中の産業の発展に貢献しています。

私たちの生活でもお馴染みのアルミニウムは溶解、鋳造、圧延、製缶など、様々な性状、形状にして提供。

金属事業は、電子機器などから金・銀などの金属を回収するリサイクルシステムを確立。資源の有効活用にも積極的に取り組んでいます。

その他の事業

その他には、環境・エネルギー事業、関連事業、研究開発にも取り組んでおり、グループ全体の循環型ビジネスモデル強化を図っています。

中でも環境・エネルギー事業では、再生可能エネルギーや資源リサイクルの拡大、食品廃棄物のエネルギー化に取り組むことで、地球の限られた資源を大切に使用することにも注力しています。

また、研究開発の分野では、新製品・新技術・新事業を創造する組織として、お客様が欲しいもの以上に喜ぶものを創り出すことを目標に、日々研究と開発に取り組む事業も存在しているのです。

三菱マテリアルの歴史

三菱マテリアルの歴史について年表形式でご紹介します。

  • 1871年:九十九商会(三菱商会の前身)が紀州新宮藩の炭鉱を租借し、鉱業部門に進出。
  • 1893年:三菱合資会社を設立。
  • 1918年:三菱鉱業(株)設立。三菱合資会社より炭鉱部、鉱山部、研究所を継承。
  • 1921年:東京株式取引所に株式上場。
  • 1942年:東京金属工業所(現筑波製作所に事業継承)を設置し、切削工具事業に本格進出。
  • 1950年:太平鉱業(株)が東京証券取引所に上場。
  • 1952年:太平鉱業(株)を三菱金属鉱業(株)に社名変更。
  • 1971年:原子燃料製造を目的とする三菱原子燃料(株)を設立。
  • 1988年:米国三菱セメント社設立。海外セメント事業に進出。
  • 1990年:三菱金属と三菱鉱業セメントが合併し、「三菱マテリアル(株)」として発足
  • 1991年:東北開発(株)と合併。
  • 2000年:神鋼コベルコツール(株)(現明石製作所)買収。工具事業を強化。
  • 2012年:ロバートソン・レディ・ミックス社を完全子会社化。
  • 2017年:ルバタ社より銅加工品の製造及び販売を行うSpecial Products事業部門を取得。

三菱マテリアルが属する三菱グループとは?

三菱グループとは、三菱財閥の流れを汲む企業を中心とする企業グループのことです。

三菱マテリアルの他には、三菱UFJ銀行、三菱重工業、三菱電機、三菱地所などの大手企業が属しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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