世界シェアNo.1の製品多数!140年以上の歴史を持つ非鉄金属メーカー!面接前に知っておきたい求める人材像を表す六つのキーワードとは?
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載は見られませんでした。
その他の役員の報酬については、社内取締役4名に対して総額1億9400万円で1人あたり4850万円、社内監査役2名に対して総額5000万円で1人あたり2500万円支給されていました。
売り上げが上昇している製品も多数あり、業績も順調であるため今後役員の報酬も1億円を超えてくるでしょう。
三井金属鉱業の競合として、三菱マテリアルや住友金属鉱山が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると三井金属鉱業は752万円、三菱マテリアルは719万円、住友金属鉱山は820万円と、現時点では住友金属鉱山には及ばずでした。
しかし世界シェアNo.1を獲得している製品も多数あるため、今後の年収の伸びしろはまだまだあると言えるでしょう。
三井金属鉱業の売り上げ及び経常利益を確認すると、売り上げは2017年で2047.7億円、2018年で2607.2億円、2019年で2406.8億円でした。
また経常利益は2017年で200.1億円、2018年で307.7億円、2019年で408.4億円となっていました。
2019年に売り上げが一旦下降してしまいましたが、2017年から2019年にかけて売り上げは359.1億円、経常利益は208.3億円それぞれ上昇。
業績の良さが社員の年収にも反映されており、平均年収が高くなっていると考えられます。
三井金属鉱業では、機能材料事業・金属事業を中心に行っています。
それぞれの事業内容を見ていきましょう。
機能材料事業は、機能性粉体事業部・触媒事業部・銅箔事業部・薄膜材料事業部・セラミックス事業部から成り立ちます。
それぞれの事業部では以下の製品を扱っています。
製品は電池材料やハイブリッド車、オートバイ、スマートフォン、液晶テレビ、アルミ缶等我々の生活に欠かせないものにも活用されています。
2020年度には5G関連の需要が高まったこともあり、銅箔事業部のキャリア付極薄銅箔の売り上げが上昇。
今後も時代のニーズに合わせた製品の需要が伸びていくと予想できます。
金属事業は亜鉛・鉛事業部、銅・貴金属事業部、資源事業部から構成されます。
それぞれの事業部で取り扱う製品としては以下の通りです。
最近では金・銀の国際相場が上昇したこともあり事業は好調。
現在は廃棄物等からの有価金属回収技術の開発等にも尽力しているので、今後も事業範囲は更に拡大されていくでしょう。
三井金属鉱業ではグループ企業にて自動車部品事業も行っています。
主にドアラッチ(サイドドアラッチ、バックドアラッチ、トランクラッチ等)を中心に展開しており、自動車用サイドドアラッチは世界市場でのシェアトップクラスを誇ります。
製品は国内外の自動車メーカーで活用されており、今後更にニーズが高まっていくと考えられます。
ここで、三井金属鉱業のこれまでを振り返っていきましょう。
1874 三井組が神岡鉱山蛇腹平坑を取得し鉱山経営を始める
1892 三井鉱山合資会社が設立される
1911 三井鉱山が設立される
1950 神岡鉱業が設立される、東京証券取引所第一部に上場する
1952 社名を神岡鉱業から三井金属鉱業に変更する
1962 王子金属工業、昭和ダイカストを合併する
1980 三井金属箔製造、三金レア・アースを合併する
三井金属グループは、パウダーテック・三井銅箔・三井研削砥石等の子会社76社・関連会社31社から成り立つグループです。
グループ企業でも排ガス浄化用触媒の製造販売、各種鉄粉等の製造販売、研削砥石の製造販売等を手掛けており、グループ全体で三井金属鉱業の事業を支えています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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