日立金属の年収【2024年最新版】(2ページ目)

平均年収が高い理由は？ボーナスはいくら？気になる福利厚生や研修制度は？

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日立金属の社長や役員の年収

有価証券報告書を確認したところ、残念ながら、取締役会長の大森紳一郎氏の年収は公表されていませんでした。

一方で、同報告書より算出した結果、役員の平均年収は、取締役（社外取締役を除く）：1283万円、執行役：3915万円、社外役員：1766万円となっていました。

執行役は4000万円ちかくの年収を貰っているため、会社全体の平均年収を大幅に上回っていることが分かります。

競合他社と日立金属の年収比較

日立金属の競合他社としては、日本製鉄や神戸製鋼所が挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、日本製鉄の平均年収は590万円、神戸製鋼所の平均年収は569万円であるため、日立金属の721万円という年収は競合他社よりも130万円〜150万円ちかく上回っているようです。

日立金属の平均年収が高い理由

では、なぜ日立金属の平均年収は高いのでしょうか？

平均年収が高い理由の一つ目に、大企業グループとしての連結売上収益が安定しており、業績が好調なことが挙げられます。

参考までに、2018年の連結売上収益は10234億円です。

この数字を見れば、会社の規模や毎年どれほどの収益が上がっているのか、想像ができますね。

なお、ここ数年の営業利益が低下傾向にある影響を受け、近年の社員の平均年収も減少傾向にあることが考えられますが、依然として平均年収700万円以上の高収入が見込めることでしょう。

平均年収が高い理由の二つ目に、勤続年数の長さが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、日立金属の平均の勤続年数は18.4年でした。

この勤続年数を考慮すると、年収の高い課長・部長以上の役職に就いている社員が多いと予想でき、その結果、会社全体の平均年収が高くなっている可能性が考えられます。

日立金属の事業内容

主な事業

日立金属は、主に金属材料・高機能材料の開発・製造・販売の事業がベースとなっています。

製鋼技術については100年以上のノウハウがあり、歴史のある事業です。

最先端の高機能材料の開発も、日立金属の強みと言えるでしょう。

また、これらの技術を応用し、産業インフラ・自動車・エレクトロニクスなどの分野でも事業を展開しています。

その他の事業

上記で挙げたような主な事業以外に、宇宙航空機、建築、医療などの分野においても多角的な事業展開を行っています。

なお、「環境保全」のため、水質・大気の汚染、騒音・振動、廃棄物処理などを厳しく管理し、評価・報告し、改善に努めているとのことです。

このような面から、「社会的責任を果たそう」という日立金属の真摯な姿勢が見られます。

日立金属の歴史

日立金属の沿革の始まりは、明治時代まで遡ります。

会社の沿革について簡単にまとめましたので、特に就職・転職活動を検討中の方は、目を通しておきましょう。

• 1910年　戸畑鋳物を設立
• 1926年　帝国鋳物・木津川製作所を吸収合併
• 1937年　日立製作所と合併
• 1956年　日立金属工業株式会社設立
• 1961年　東京・大阪証券取引所市場第二部上場
• 1962年　東京・大阪証券取引所市場第一部指定替え
• 1965年　アメリカに関連会社を設立
• 1970年　ドイツに関連会社を設立
• 1979年　シンガポールに関連会社を設立
• 1995年　日立フェライトを合併
• 2007年　ＮＥＯＭＡＸを合併
• 2013年　日立電線と合併、電線材料の事業を開始
• 2015年　韓国に関連会社を設立
• 2018年　日立金属ＭＭＣスーパーアロイを吸収合併

今までの沿革から、吸収合併などを経て会社が大きくなってきていることや、積極的に海外への事業進出にもチャレンジしてきたことがうかがえます。

日立金属が属する日立金属グループとは？

日立金属グループは、東京都港区に本社を構える日立金属を中核としたグループです。

国内のみならず、アメリカ、ドイツ、イギリス、フランス、中国、シンガポールなどの海外にも多くの拠点がある、世界的大企業グループと言えます。

グループ全体として女性の活躍を応援・推進してきた背景があり、日立金属は2019年度も経済産業省・東京証券取引所による「なでしこ銘柄」に選定されました。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日