大同特殊鋼の年収【2024年最新版】(2ページ目)

競合他社との年収の差は?気になる出世後の報酬も公開!面接で多く訊かれる質問とは?


大同特殊鋼の社長や役員の年収

代表取締役会長の嶋尾 正氏と代表取締役社長の石黒 武氏の年収は公開されていませんでしたが、その他の取締役の平均年収は約4800万円、監査役は約2900万円となっています。

業績の好調さを見ると役員報酬はやや低い印象を受けますが、従業員の平均年収を考えると妥当な金額であると言えます。

競合他社と大同特殊鋼の年収比較

大同特殊鋼の競合他社というと、日立金属やトピー工業、愛知製鋼などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によれば、日立金属の平均年収は約721.9万円、トピー工業の平均年収は約641.1万円、愛知製鋼の平均年収は約725.3万円となっています。

大同特殊鋼の平均年収は約743.6万円ですので、平均よりも少し高い年収であることが分かりました。

・日立金属

・トピー工業

・愛知製鋼

大同特殊鋼の平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、業績の好調さが大きく影響しています。

売上高は2015年度の4836億円から右肩上がりに上昇し、2019年度には5432億円と約600億円も増加しました。

この背景には、自動車部品・産業機械部品事業の売上高が前期比3.4%増、自動車向けのステンレス鋼や高合金の売上高が前期比8.1%増、エンジニアリング事業の売上高が前年比10.7%増・営業利益が前期比4億5500万円増益したことなどが関係しています。

また、平均年齢は40歳に満たないものの勤続年数が16.7年と長いことは、平均年収を引き上げる要因の一つになっていると考えられます。

大同特殊鋼の事業内容

大同特殊鋼は、鉄鋼業界に属する日本の大手企業です。

主な事業

特殊鋼鋼材

自動車・建機・産機などの部品として使用される構造用鋼、船舶・電力・石油化学に用いられる高合金、21世紀を担う夢の金属と言われているチタンなど幅広い素材を取り扱っており、原料や資材の調達から物流管理・流通までを一貫して行っています。

機能材料・磁性材料事業

厨房用品・建築材料・医療機械器具など幅広い分野で使用されるステンレス鋼、自動車・電子部品・精密部品などの素材として用いられる合金粉末、自動車のEPSや衝突防止レーダー・電車・エレベーター・太陽光発電などに使用される磁石製品を取り扱っています。

自動車部品・産業機械部品事業

自動車のクランクシャフトや航空機のエンジンシャフト素材、舶用バルブなどを製造。

クランクシャフトには固体材料を圧縮・打撃することで強度と靭性を増した素材を使用しており、トラックやフォークリフトの部品の製造にも用いられています。

エンジニアリング事業

特殊鋼の製造で培ってきた技術を活かし、鋼設備や工業炉・環境設備・各種機械の設計・施工からメンテナンスまで一貫して行っています。

各企業や工場の品質向上・コスト低減・環境改善・省力化などに役立っており、様々な業界から高い信頼を獲得しています。

その他の事業

流通・サービス事業では、不動産・保険取扱医・ゴルフ場やホテルの経営・ソフトウェア開発など、様々な分野でも事業展開しています。

中には清掃や警備・学校給食など、私たちの身近なところでも大同特殊鋼が活躍しているのです。

大同特殊鋼の歴史

大同特殊鋼の歴史についてご紹介します。

  • 1961年:名古屋電燈(株)から製鋼部門を分離し(株)電気製鋼所を設立。下出民義が社長に就任、合金鉄および工具鋼の生産を開始
  • 1925年:我が国最初のマンガン製特殊軌条の製作に成功
  • 1938年:(株)大同電気製鋼所の商号を大同製鋼(株)に変更
  • 1950年:企業再建整備法により大同製鋼(株)を解散、新大同製鋼(株)として再発足
  • 1953年:新大同製鋼(株)の商号を大同製鋼(株)に変更
  • 1965年:ニューヨーク事務所開設
  • 1976年:大同製鋼(株)、日本特殊鋼(株)、特殊製鋼(株)が合併、商号を大同特殊鋼(株)に変更
  • 1991年:創業75周年にあたり、経営理念を発表
  • 2003年:東京本社を西新橋から品川へ移転
  • 2009年:集光型太陽光発電 実証テスト開始
  • 2016年:創業100周年

大同特殊鋼が属する大同特殊鋼グループとは?

大同特殊鋼グループとは、大同特殊鋼が中心核となるグループ企業のことです。

所属企業には、鋼材・鍛造品・鋳造品の製造を行う大同テクニカ、沿岸荷役・倉庫業および運送を行う川一産業、ゴルフ場・ホテル・娯楽施設の経営を行う木曽駒高原観光開発などがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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