世界が認める鉄鋼メーカーの年収はいくら？気になる役員と出世後の報酬を公開！大切なのは志望動機？
前代表取締役会長の宗岡 正二氏と代表取締役会長の進藤 孝生氏の年収は約1億4700万円、その他の取締役の平均年収は約4900万円、監査役は約3000万円となっています。
会長の報酬は高額ですが、取締役の平均年収は他の企業と比較しても、やや低めという印象を受けます。
このまま回復した業績を崩さずに維持、もしくは上昇すれば、役員報酬にも変化が訪れるでしょう。
日本製鉄の競合他社というと、日立金属や神戸製鋼所などが挙げられます。
最新の有価証券報告書によると、日立金属の平均年収は約721.9万円、神戸製鋼所の平均年収は約569.9万円となっています。
日本製鉄の平均年収は約613万円なので、日立金属よりも少ないものの、鉄鋼業界においては高めの年収だと言えるでしょう。
売上高も回復したことから、今後の平均年収の増加に期待が寄せられます。
平均年収が高い理由には、売上高の好調さが影響していると考えられます。
2015年の売上高は5兆6100億円、2016年と2017年には4兆円台に減少したものの、2018年には2015年を上回る5兆6686億円にまで回復。
販売実績は全ての事業において上昇しました。
中でもアジアへの輸出は全体の約60％を占めており、日本製鉄の売上を支えています。
また、平均年齢は37.2歳と若いものの、勤続年数は15.1年と長いため、平均年収を引き上げる結果となっているようです。
日本製鉄は鉄鋼業界において日本が世界に誇る、総合力世界No.1の大手企業です。
日本製鉄は主に、厚板や薄板、鋼管、建材、線材、ステンレス鋼などを製造する製鉄事業、エンジニアリング事業をメインに活動。
建築業界・自動車業界などの様々な分野に対し、世界トップクラスの技術を提供しています。
長年にわたり国内外の自動車メーカーと協業してきたため、車と鉄を深く知ることで、未来の車に必要となる最適な素材をプロデュース。
車体の軽量化や安全性、環境対策など、 車の可能性を「鉄」によって広げていくことを目標としています。
また、エネルギー分野では、天然ガスの採掘に用いられる高合金油井管やS-TEN、低温靱性H形鋼など様々な製品を提供。
軽量化・LCC削減・工期短縮・製造コスト削減などの面でも貢献し、世界中から高い信頼を得ています。
2018年、新日鉄住金化学と新日鉄住金マテリアルズの事業を一体化し、日鉄ケミカル&マテリアルを誕生させました。
ケミカル・マテリアル事業では、世界で唯一のメタル担体製造メーカーとして事業化、世界初の溶射法による真球状セラミックス微粒子の製造に成功するなど、長年にわたって培った技術とノウハウを活かし、日本製鉄の新たな柱となり得る総合素材対応力強化を目指します。
また、システムソリューション事業では、金融・流通・公共など幅広い企業へ、先端的ITを活用したシステムを提供。
流通分野の「在庫削減」「売上向上」から公共・公益分野のシステ導入・設計・開発・保守・運用管理など、高品質なサービスを提供することで、企業の経営を支えています。
日本製鉄の歴史についてご紹介します。
日本製鉄グループとは、日本最大手の鉄鋼メーカーである日本製鉄が中心核となるグループ企業です。
所属企業には新日鐵住金をはじめ、水処理装置や薬品等の製造を行う日鉄環境、平鋼を主力とする鉄鋼メーカーの王子製鉄、コンクリート製品メーカーのジオスターなどがあります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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