大成建設の年収【2024年最新版】(2ページ目)

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大成建設の社長や役員の年収

有価証券報告書によると、代表取締役会長の山内隆司氏と代表取締役社長の村田誉之氏の年収は共に1億2200万円となっています。

その他の役員の平均年収は、基本報酬のみで社内役員7870万円、社外役員1485万円となっています。

競合他社と大成建設の年収比較

大成建設の競合他社としては、大林組、鹿島建設、清水建設などが挙げられます。

それぞれの平均年収は大林組1052万円、鹿島建設1138万円、清水建設1010万円となっています。

大成建設の平均年収は1051万円なので、大林組と鹿島建設の平均年収には及びませんが、清水建設の平均年収よりは高くなっています。

ちなみに、大成建設を含むこれらのゼネコンは、いずれも国税局より発表されている一般的な年収の441万円よりも倍以上の平均年収となっていることが分かります。

 

大成建設の平均年収が高い理由

大成建設の平均年収は、一般的な企業の平均年収と比べ、なぜこんなにも高いのでしょうか?

一つめの理由として、大成建設は業績が安定・成長しているスーパーゼネコンであることが挙げられるでしょう。

売上高は2016年1,545,889(百万円)、2017年1,487,252(百万円)、2018年1,585,497(百万円)でしたが、2019年は1,650,877(百万円)となっています。

また、会社の経営状況を見る視点として重要な経営利益は、2016年117,703(百万円)、2017年144,591(百万円)、2018年185,349(百万円)、2019年は157,936(百万円)で、2018年より少し下がっていますが、順調な経営状況であることが伺えます。

もう一つの理由として、厚生労働省による全国の平均勤続年数は2018年で12.4年でしたが、大成建設では平均勤続年数が18.3年と、平均と比べて長く勤務している人が多いようです。

平均勤続年数が長いため、上記のような管理職の高収入の社員が多いことも考えられます。

そのため、大成建設全体での平均年収も高いのでしょう。

大成建設の事業内容

主な事業

大成建設の主な事業としては、まず真っ先に施設、道路、鉄道・空港などをはじめとする建設業が挙げられますが、関連事業として、エネルギー・環境、都市開発・PPP(パブリック・プライベート・パートナーシップ:地方自治体と民間業者が協力する事業)、リニューアル、エンジニアリングの分野にも注力しています。

また、大成建設の経営課題としては「海外事業の持続的な成長」を中心に据えているため、海外での事業展開がますます活発になっていきそうですね。

その他の事業

大成建設では、建設業やその他の関連事業の他に、様々な事業を幅広く展開しています。

一例を挙げると、不動産の売買・コンサルティング・マネジメント、労働者派遣事業などです。

大成建設の歴史

歴史のある大成建設ですが、創業は明治時代まで遡ります。

主な沿革を簡略的にご紹介します。

  • 1873年 大成建設の前身となる大倉組商会設立 創業年
  • 1883年 鹿鳴館 竣工
  • 1887年 初の建設業法人を設立
  • 1923年 F.Lライト設計のもと 帝国ホテル新館 竣工
  • 1927年 東洋初の地下鉄道として東京地下鉄道 竣工
  • 1957年 建設業界初 東京証券取引所に上場
  • 1958年 国立競技場 竣工
  • 1987年 青函トンネル 竣工
  • 1991年 東京都第一本庁舎 竣工
  • 2019年 梓設計、隈研吾建築都市設計事務所と共同で新国立競技場 竣工

このように、主な沿革を辿るだけで、どれほど歴史的な建造物の大業に携わってきたのか伺えます。

大成建設は「地図に残る仕事」をキャッチフレーズにしていますが、そのフレーズ通り、地図にも歴史にも残る仕事を成し遂げてきたのですね。

なお2008年から大成建設のテレビCMが放映されるようになりましたが、2011年から現在に至るまで、アニメ映画で有名な新海誠監督がCMの制作を担当していることも、しばしば話題となっています。

このような話題になるCMを放映できるほど、日本の中でも指折りの大企業と言えます。

大成建設が属する大成建設グループとは?

大成建設グループは、総合建設業の大成建設を中心とした企業グループです。

大成有楽不動産、大成建設ハウジング、大成設備、成和リニューアルワークス、大成ユーレック、大成ロテックなどの企業が大成建設グループに所属しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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