国内のセメント販売シェアNo.1!創業130年以上のリーディングカンパニー!気になる面接のポイントとは?
2020年度の有価証券報告書を見てみると、報酬が1億円を超える役員はいないとのことでした。
その他の役員の報酬については、社内取締役16名に対して総額8億2200万円で1人あたり5137万円、社内監査役3名に対して総額5100万円で1人あたり1700万円が支給されていました。
業績も好調であるため、近い内に役員の報酬も1億円を超えるでしょう。
太平洋セメントの競合として、住友大阪セメントが挙げられます。
それぞれの年収を確認していくと、太平洋セメントは738万円、住友大阪セメントは697万円でした。
また、ガラス・土石製品業界の平均年収606.9万円と比較しても約130.9万円高く、水準の高さが窺えます。
手掛ける事業の数も多いため、今後も年収は上昇していくでしょう。
太平洋セメントの売り上げを見てみると、2017年では3004.0億円、2018年では3211.6億円、2019年では3295.3億円と右肩上がりであることが分かりました。
セメントの輸出数量等が上昇傾向にあり、安定した収益を確保できていることから売り上げも上がっていると考えられます。
そのため、社員の年収もそれに伴い高くなっていると言えるでしょう。
太平洋セメントでは、主にセメント事業、資源事業等を手掛けています。
各事業で扱う製品としては以下の通りです。
セメント事業:普通ポルトランドセメント、特殊セメント、地盤改良材、生コンクリート等
資源事業:セメント原料、生石灰、消石灰、フィラー、珪石、珪石粉等
セメントの販売シェアは約35%で国内No.1を誇り、事業は順調。
現在、セメント事業ではコストの削減やCO2の排出量削減のための技術開発、資源事業では汚染土壌対策技術の開発にそれぞれ取り組んでおり、今後の更なる活躍に期待できます。
太平洋セメントではその他にも環境事業に取り組んでおり、主に生活系・産業系のごみ等をセメント原料・燃料に活用し循環型社会の実現に努めています。
環境事業での代表的な製品でもある「エコセメント」は、都市ごみ焼却灰や下水汚泥等が原料となっており、焼却灰等の減量に貢献。
現在は廃タイヤ、廃プラ、製紙スラッジ、鋳物廃砂、浄水発生土、下水汚泥、浚渫汚泥等のリサイクルにも携わっています。
ここで、太平洋セメントの歴史を簡単に振り返ってみましょう。
1881 小野田セメントが創立される
1883 日本セメントが創立される
1923 秩父セメントが創立される
1994 小野田セメントと秩父セメントが合併し、秩父小野田が設立される
1998 日本セメントと秩父小野田が合併し、太平洋セメントが設立される
2001 エコセメント販売が始まる
太平洋セメントグループは、浅野保険代理部や東海運、太平洋エンジニアリング等が属するグループです。
グループ会社ではシステムエンジニアリング、コンサルティング、保険代理業、物流サービス等多種多様な事業を展開しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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