住友理工の年収【2024年最新版】(2ページ目)

国内外のシェアトップクラスの製品多数！創業90年の大手メーカー！求められる人材についても解説！

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住友理工の社長や役員の年収

2020年度の有価証券報告書では、代表取締役取締役会長の松井徹氏の報酬は明らかではありませんでした。

その他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額2億3000万円で1人あたり2875万円、社内監査役2名に対して総額5200万円で1人あたり2600万円が支給されていました。

このことから、松井徹氏の報酬は少なくとも2875万円以上1億円未満であると推測できます。

業績も右肩上がりであるため、今後役員の報酬も徐々に上昇し1億円を超えると予想できます。

競合他社と住友理工の年収比較

住友理工の競合として、日東化工やバンドー化学が挙げられます。

競合の年収を見てみると、日東化工は447万円、バンドー化学は682万円でした。

住友理工は709万円なので、日東化工よりも約262万円、バンドー化学よりも約27万円程高いことが分かりました。

新製品等の開発にも積極的に取り組んでいるため、今後住友理工の年収は更に伸びていくでしょう。

住友理工の平均年収が高い理由

住友理工の売り上げ及び経常利益を確認してみると、売り上げは2017年では1688.8億円、2018年では1750.6億円、2019年では1774.4億円でした。

また、経常利益は2017年では62.0億円、2018年では50.8億円、2019年では166.3億円となっています。

売り上げが年々上昇しているだけでなく、経常利益も2017年から2019年にかけて約104.3億円も増加していることが分かります。

業績が好調であるため、それに伴い社員の年収も高くなっていると言えるでしょう。

住友理工の事業内容

主な事業

住友理工では自動車用品部門を中心に事業を展開していて、自動車用品部門では主に防振ゴム、ホース、制遮音品・内装品等を手掛けています。

自動車用防振ゴムは25%で世界シェアトップ、自動車用ホースは世界シェア17%で国内シェアトップと圧倒的シェアを占めていて、どの製品も国内外で活用されています。

今後ハイブリッド車の需要が更に高まることを見越して、現在は燃料電池自動車向けの基幹部品や燃料ホース等の開発・供給に積極的です。

その他の事業

住友理工では、自動車用品部門の他にも一般産業用品部門としてプリンター機能部品、産業用ホース、シール材、鉄道車両用防振ゴム、 制震ダンパー等あらゆる製品を扱っています。

高速道路や橋等のインフラや、複写機やプリンター等のエレクトロニクスでも製品が活用されており、社会や我々の生活を支えてくれているのです。

また、新規事業として診断用機器の「体動センサ」等を開発したことにより、医療施設や介護施設等活躍できる場面を拡大しつつあります。

住友理工の歴史

住友理工のこれまでの歴史について簡単に見てみましょう。

1929　昭和興業が創業される

1930　社名を蒲田調帯に変更する

1937　社名を東海護謨工業に変更する

1949　名古屋証券取引所に上場する

1954　自動車用防振ゴム事業に参入する

1959　自動車用ホース事業に参入する

1961　社名を東海ゴム工業に変更する

1984　事務機器向け精密部品事業に参入する

1994　東京証券取引所第二部に上場する

1996　東京証券取引所、名古屋証券取引所の第一部に上場する

2014　社名を住友理工に変更する

住友理工が属する住友理工グループとは？

住友理工グループは、東海化成工業や住友理工ホーステックス、住理工メテックス等が所属するグループです。

日本だけでなくアメリカやヨーロッパ、アジア等にもグループ企業を持ち、国内外で各種製品の製造販売を行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日