横浜ゴムの年収【2025年最新版】(2ページ目)

100年以上の歴史を持つ大手タイヤメーカー！役員の報酬は1億円以上？面接前に知っておきたい求められる人材とは？

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横浜ゴムの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書によると、代表取締役社長の山石昌孝氏の報酬は1億2600万円でした。

また、2019年2月に代表取締役会長を退任し、同年3月より相談役に就任した南雲忠信氏の報酬は1億4000万円です。

その他の役員報酬に関しては、社内取締役7名に対して総額4億8700万円で1人あたり6957万円、社内監査役3名に対して総額5700万円で1人あたり1900万円が支払われていました。

売り上げも順調に伸びているため、今後役員らの報酬もそれに伴い更にアップしていくでしょう。

競合他社と横浜ゴムの年収比較

横浜ゴムの競合他社として、住友ゴム工業やTOYO TIREが挙げられます。

それぞれの年収は横浜ゴムは624万円、住友ゴム工業は668万円、TOYO TIREは604万円でした。

比較してみると、住友ゴム工業よりも約44万円低いものの、TOYO TIREよりも約20万円高いことが分かりました。

各事業で様々な取り組みをしていることもあり、今後横浜ゴムの年収は更に上昇していくと予想できます。

横浜ゴムの平均年収が高い理由

横浜ゴムの売り上げを見てみると、2017年では3315.6億円、2018年では3302.1億円、2019年では3183.7億円でした。

売り上げはやや下降気味ではありますが、経常利益は2017年で199.8億円、2018年で216.9億円、2019年で371億円と右肩上がりです。

タイヤやベルトコンベヤの販売数が順調に伸びていたことが原因として考えられ、そのため社員の平均年収も高くなっていると考えられます。

横浜ゴムの事業内容

主な事業

横浜ゴムは、主にタイヤ事業、MB事業を手掛けています。

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

タイヤ事業

タイヤ事業は横浜ゴムの売上高約80％を占める主要事業です。

主に乗用車やトラック・バス等のタイヤ、チューブ、自動車関連用品の製造販売を行っています。

「アドバン」や「ブルーアース」「パラダ」「アイスガード」等のブランドを保有し、デザイン性にも長けたものも扱います。

今後更にヨコハマタイヤを世に広めるため、プレミアムカーへの装着推進、ウィンタータイヤの性能向上、自動車を趣味とする顧客に向けた製品の充実化等を図っています。

MB事業

MB（マルチプルビジネス）事業では、工業用・自動車用ホースやコンベヤベルト、シーリング材、航空機部品、接着剤等様々な製品を手掛けます。

2019年度には民間航空機向け製品のラバトリーモジュールの売り上げが伸びる等、事業は好調。

近年では接着剤や工業用ホース等を更に国外へ広めようと注力しています。

その他の事業

その他にも、横浜ゴムはゴルフ関連製品事業も展開しています。

自社ブランド「プロギア」ではパターやボール、ウェア等の販売を行います。

ゴルフスクールの運営も行う等総合的に事業を手掛けています。

横浜ゴムの歴史

ここで、横浜ゴムの歴史を見てみましょう。

1917　横浜護謨製造を設立

1920　ベルト、タイヤ等の製造が始まる

1921　コードタイヤ「ハマタウン・コード」を日本で初めて開発する

1937　商標を「グッドリッチ」から「ヨコハマ」へ変更する

1952　ベルト、大型タイヤ、ビニール等の生産が始まる

1954　日本初のスノータイヤ「Y-29」が発売される

1955　日本初のチューブレスタイヤ「ハマセーフティ」、「ハマライナー」が発売される

1962　建築用シーリング材の生産販売が始まる

1963　社名を横浜ゴムに変更する

横浜ゴムが属する横浜ゴムグループとは？

横浜ゴムグループは、横浜ゴムを軸に子会社123社から構成されるグループです。

子会社には愛知タイヤ工業やヨコハマタイヤリトレッド等があり、現在ではアジアやヨーロッパ29ヵ国にも事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2025年1月1日