役員の報酬1億円超え!?気になるボーナス額は?面接で意識するべきこととは?
2020年の有価証券報告書を見ると、報酬が1億円を超える役員は以下の2名でした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役4名に対して総額5億700万円で1人あたり1億2675万円、社内監査役1名に対して1300万円が支給されていました。
業績も順調であるため、今後も役員の報酬は上昇していくでしょう。
東建コーポレーションの競合として、大和ハウス工業や積水ハウスが挙げられます。
それぞれの年収を見ていくと、東建コーポレーションは627万円、大和ハウス工業は907万円、積水ハウスは819万円と、現時点では競合よりも年収が低いことが分かりました。
しかしグループ全体であらゆる事業を手掛けていることもあり、今後競合会社の年収を超える可能性は充分あるでしょう。
東建コーポレーションの売り上げを見てみると、2017年で1708.4億円、2018年で1858.4億円、2019年で1764.5億円でした。
2019年にやや下降してしまいましたが、2017年から2019年にかけて約56.1億円増加していることから、業績は順調であると言って良いでしょう。
安定した収益を確保できていることもあり、社員の年収も高くなっていると考えられます。
東建コーポレーションでは新商品開発事業、リース建築事業、設計・建設事業、入居仲介・賃貸管理事業、ネット広告事業、リフォーム事業の六つを手掛けています。
それぞれの事業の主な事業内容を見ていきましょう。
現在は入居者募集のための活動に尽力しています。
各種製品の売り上げも伸びており、どの事業も順調であると言えるでしょう。
東建コーポレーションでは、その他にもグループ企業にてイベントの企画・運営や、テレビ等の広告媒体の企画・制作、カタログやポスター等の企画・デザイン・制作等を行っています。
イベントでは東建ホームメイトカップ・土地活用セミナー等を中心に開催。
今後も企業の知名度アップ・商品の拡販を目指し努めます。
ここで、これまでの東建コーポレーションの歴史を簡単に振り返っていきましょう。
1974 東名商事が創業される
1976 株式会社東名商事が設立される
1990 社名を東名リース建設に変更する
1992 社名を東建コーポレーションに変更する
2002 東京証券取引所・名古屋証券取引所の第二部にそれぞれ上場する
2003 東京証券取引所・名古屋証券取引所の第一部にそれぞれ上場する
2004 創業30周年を迎える
2014 創業40周年を迎える
東建グループはナスラックをはじめとし、東建リースファンド・東通エィジェンシー・東通トラベル等が所属するグループです。
グループ企業ではリース・融資事業や広告媒体の代理業務、国内旅行の企画・ホテルの案内、不動産の売買・管理等あらゆる事業を手掛けています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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