三菱ガス化学の年収【2024年最新版】(2ページ目)

顧客企業数約13,000社!あらゆる製品を手掛ける大手化学メーカー!就活のポイントも徹底的に解説!


三菱ガス化学の社長や役員の年収

2020年度の有価証券報告書を確認すると、報酬が1億円を超える役員はいませんでした。

また、社内取締役13名に対して総額4億8900万円で1人あたり3761万円、社内監査役2名に対して総額5200万円で1人あたり2600万円支給されていました。

このことから、代表取締役会長の倉井敏磨氏の報酬は3761万円以上1億円未満であると推定できます。

手掛ける事業数も多いため、今後役員の報酬も更に伸びていくと予想できます。

競合他社と三菱ガス化学の年収比較

三菱ガス化学の競合として、ダイセルカネカが挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、三菱ガス化学は864万円、ダイセルは769万円、カネカは753万円となっています。

ダイセルよりも約95万円、カネカよりも約111万円高いことが分かりました。

事業も順調であるため、今後も年収はますます上がっていくでしょう。

三菱ガス化学の平均年収が高い理由

三菱ガス化学の売り上げを見てみると、2017年では2992.3億円、2018年では3644.3億円、2019年では3751.3億円となっています。

年々数字を伸ばしているだけでなく、2017年から2019年にかけて約759億円上昇していることが分かりました。

顧客企業数も約13,000社と多く、安定した収益を確保できているため社員の年収も高くなっていると考えられます。

三菱ガス化学の事業内容

主な事業

三菱ガス化学では、基礎化学品事業部門にて化成品事業部・有機化学品事業部・ライフサイエンス部、エネルギー資源部、芳香族化学品事業部・企画開発部を運営しています。

それぞれの事業について詳しく見てみましょう。

化成品事業部・有機化学品事業部・ライフサイエンス部

化成品事業部・有機化学品事業部・ライフサイエンス部では、天然ガスを活用しメタノールや、アンモニア、その他の誘導品を手掛けています。

製品はプラスチックや塗料をはじめ、接着剤、合成繊維、医農薬、人工皮革等に使われます。

エネルギー資源部

エネルギー資源部では、天然ガスや原油の探鉱開発を中心に、ヨード分離事業、地熱開発事業等を行います。

天然ガスは化学品製造のためのエネルギーとして活用され、原油は石油精製会社へ販売しています。

芳香族化学品事業部・企画開発部

芳香族化学品事業部・企画開発部では、独自の技術を使いキシレン異性体の生産やその他の誘導品を扱います。

キシレン異性体や誘導品から不飽和ポリエステルや塗料、無水フタル酸へ、塗料・接着剤の原料、酸素ガスバリア性樹脂等を製造し、国内だけでなく海外にも供給しています。

その他の事業

三菱ガス化学では、その他にも機能化学品事業部門として無機化学品事業部、合成樹脂事業部、光学材料事業部等を展開しています。

無機化学品事業部

無機化学品事業部では、過酸化水素、超純過酸化水素等を手掛けます。

過酸化水素は紙パルプの漂白や化学品の合成原料として、超純過酸化水素は電子工業用洗浄剤等に活用されています。

合成樹脂事業部

合成樹脂事業部では、主にエンジニアリングプラスチックスを扱います。

エンジニアリングプラスチックスはポリカーボネート樹脂のユーピロン、ユーピロン・フィルム、ポリアセタール樹脂のユピタール、高性能ポリアミド樹脂のレニー等として、OA機器、機械部品、自動車部品等に活用されています。

光学材料事業部

光学材料事業部では、光学分野に対するソリューションを提供しています。

これまでにカメラレンズ、眼鏡レンズ、電子写真感光体、インプリント、光学シート、光学接着剤等の光学材料製品を多数展開。

分野・業界を問わず、あらゆる場面で使用されています。

三菱ガス化学の歴史

三菱ガス化学のこれまでの歴史を簡単に見ていきましょう。

1918 江戸川バリウム工業所が創業される

1919 江戸川バリウム工業所が社名を江戸川工業所に変更する

1927 江戸川工業所がホルマリン生産を国内で初めて始める

1951 日本瓦斯化学工業が設立される

1952 日本瓦斯化学工業が天然ガスを原料にメタノールの生産を国内で初めて開始する

1962 江戸川工業所が社名を三菱江戸川化学に変更する

1971 三菱江戸川化学と日本瓦斯化学工業が合併し、三菱瓦斯化学ができる

1991 社名を三菱ガス化学に変更する

三菱ガス化学が属する三菱グループとは?

三菱グループは、三菱ガス化学や三菱ケミカルホールディングス、日本郵船等が所属します。

グループ企業では機能商品やエンジニアリング事業等のみならず、塗料やジェットインクの製造販売、食品の卸売等あらゆる事業を手掛けます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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