日本触媒の年収【2024年最新版】(2ページ目)

年収が高い理由とは?昇級試験はいつ?気になるボーナス・給与の情報を公開!


日本触媒の社長や役員の年収

代表取締役社長の五嶋 祐治朗氏の年収は公開されていませんでしたが、その他の取締役の平均年収は約6500万円、監査役は約2400万円となっています。

トータルで1億円以上を貰っている役員がいないことから、大手企業としては役員報酬がやや低い印象を受けます。

競合他社と日本触媒の年収比較

日本触媒の競合他社というと、三洋化成工業住友精化などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によれば、三洋化成工業の平均年収は約727万円、住友精化の平均年収は約617.4万円となっています。

日本触媒の平均年収は約797.2万円ですので、同業界の中でも高い年収であることが分かります。

日本触媒の平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、業績の好調さが影響していると考えられます。

売上高は2017年3月期に2939億円まで落ち込んだものの、その後順調に回復し、2019年3月期には3496億円まで回復。

過去5年間で最も良かった2015年3月期の売上高3748億円はまだ超えないものの、経常利益は2019年の方が2015年よりも40億円ほど上回る331億円を記録しています。

また、当期純利益も2019年3月期の250億円と過去5年間の中で2番目に良い数字を記録しています。

背景には、基礎化学品事業、機能性化学品事業、環境・触媒事業において販売実績が前年比の平均7.9%増加したことが影響しています。

この安定した業績が、業界の中でも高い年収を維持し続ける理由と言えるでしょう。

日本触媒の事業内容

日本触媒は、化学業界に属する日本の大手企業です。

主な事業

日本触媒では、ベーシックマテリアルズ事業部・アクリル事業部・吸水性樹脂事業部の3つの事業をメインとしています。

衣料用洗剤、食器用洗剤、食洗機用洗剤、住居用洗剤などに用いられる「生分解性キレート剤」「セカンダリーアルコールエトキシレート」、オムツや女性用ナプキンに用いられる「高吸水性樹脂」、芳香消臭剤・カイロ・保冷剤・携帯簡易トイレなどに用いられる「耐塩性吸水性樹脂」、スティックのりに用いられる「ポリビニルピロリドン」など、様々な素材を製造しています。

他にも食品添加剤や医療用の歯科材料・人工透析用中空糸、農業用の育苗シートや育苗培土に用いられる製品も扱っており、私たちの暮らしに欠かせない物の多くは日本触媒の製品から作られているのです。

中でも世界中で販売されている「紙おむつ」の約4分の1は日本触媒で製造された「高吸水性樹脂」が使用されており、100倍~1000倍もの水を吸収する特性を生かし、砂漠化防止プロジェクトなどにも活用されています。

その他の事業

その他には、インダストリアル&ハウスホールド事業部、エナジー&エレクトロニクス事業部を展開しています。

建築に使用されるフィルム・シートに用いられる「紫外線カットコーティング剤」、セメント添加剤に用いられる「カルボン酸系ポリマー」をはじめ、環境問題や水処理・排水処理に使用される排ガス処理触媒、ダイオキシン類分解触媒、キレート剤、吸着剤なども製造。

「高吸水性樹脂」や「生分解性キレート剤」は水処理や地球環境問題にも大いに役立っているのです。

日本触媒の歴史

日本触媒の歴史についてご紹介します。

  • 1941年:ヲサメ合成化学工業株式会社設立
  • 1949年:社名を「日本触媒化学工業株式会社」に改称
  • 1952年:大阪証券取引所市場第1部に上場
  • 1956年:東京証券取引所市場第1部に上場
  • 1968年:米Ashland Oil Inc.と合弁会社「日触アロー化学(株)」設立
  • 1982年:住友化学工業(株)と合弁会社「日本メタアクリルモノマー(有)」設立
  • 1991年:社名を「株式会社日本触媒」に改称
  • 2002年:第一工業製薬(株)と合弁会社「(株)ソリオン」設立
  • 2013年:「NIPPON SHOKUBAI (ASIA) PTE.LTD.」が「SINGAPORE GLACIAL ACRYLIC PTE. LTD.」を吸収合併
  • 2017年:「Sirrus, Inc.」の子会社化

日本触媒が属する日本触媒グループとは?

日本触媒グループとは、日本触媒が中心核となるグループ企業のことです。

所属企業には、粘着加工製品や樹脂微粒子の製造・販売を行う中国化工、アクリル系樹脂の製造・販売を行う日本ポリマー工業、保険代理業を行うエヌエス保険サービスなどがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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