SGホールディングスの年収【2024年最新版】(2ページ目)

国内宅配便シェアトップクラス!役員の報酬は1億円超え!?求められる人材像も分析!


SGホールディングスの社長や役員の年収

2020年度の有価証券報告書を確認すると、報酬が1億円を超える役員は以下の2名でした。

  • 代表取締役会長 栗和田榮一氏:2億7200万円
  • 代表取締役社長 荒木秀夫氏:1億2100万円

またその他の役員の報酬については、社内取締役10名に対して総額5億8500万円で1人あたり5850万円、社内監査役1名に対して2000万円が支給されていました。

栗和田榮一氏の報酬と比較すると社内取締役・社内監査役の報酬はあまり高い印象は受けません。

しかし、更なるサービスの向上に積極的に取り組んでいることからも今後顧客が増加し、報酬もそれに伴い上昇するでしょう。

競合他社とSGホールディングスの年収比較

SGホールディングスの競合会社として日本通運日立物流が挙げられます。

それぞれの年収を見ていくと、SGホールディングスは684万円、日本通運は610万円、日立物流は806万円でした。

日立物流には現時点では及びませんでしたが、陸運業界の平均年収599.2万円よりも約85.2万円高く、高水準であると言えるでしょう。

手掛ける事業も幅広いため、今後年収が更に伸びる可能性はあると考えられます。

SGホールディングスの平均年収が高い理由

SGホールディングスの年収の高さの理由として、顧客のニーズに柔軟に対応できていることが挙げられます。

2020年度には同業他社・異業種の企業との業務提携等を行うことで、事業領域だけでなく顧客に対するソリューションの幅を広げることにも成功。

そのため、新型コロナウイルスによる影響は多少あるものの、ロジスティクス事業・不動産事業共に順調でした。

どのような状況下でもその時々で顧客の為にできることを積極的に行っているため、収益も確保でき、年収も高くなっているのでしょう。

SGホールディングスの事業内容

主な事業

SGホールディングスでは、デリバリー事業・ロジスティクス事業を中心に行っています。

それぞれの事業内容を見ていきましょう。

デリバリー事業

デリバリー事業では、宅配便事業・国内航空便事業・メール便事業・貸切便事業・引越事業等を展開しています。

法人顧客を中心にサービスを提供しているため、顧客のニーズに合わせ少量・大量、小さい・大きい貨物の輸送に対応することが可能。

美術品輸送、大型家具・家電設置輸送サービス、百貨店納品代行等も同様に行っており、美術品輸送では美術品の借り出し・梱包・輸送・展示まで一貫したサービスを提供しています。

今後は現場業務の効率化を図り、更に生産性を向上させるため尽力していきます。

ロジスティクス事業

ロジスティクス事業では、流通加工サービス及び物流センター・倉庫運営サービス、国際輸送、海外現地物流サービス等を提供しています。

近年ではグローバルネットワークの拡大に注力しているため、顧客の供給網のグローバル化にも対応することが可能となりました。

今後も業界の動向や顧客のニーズを的確に捉え、更なるサービスの向上に努めていくでしょう。

その他の事業

SGホールディングスでは上記以外にも不動産事業に携わっており、不動産賃貸事業・不動産管理事業等を並行して手掛けています。

主に全国約400ヶ所に所有する不動産の管理・運営する他、不動産開発や資産活用にも取り組んでおり、グループ内外の顧客に対して物流を中心とした不動産活用の提案を行っています。

今後も物流機能の高い施設の開発に注力します。

SGホールディングスの歴史

ここで、SGホールディングスのこれまでの歴史を見てみましょう。

1957 佐川清氏が飛脚業を始める

1962 有限会社佐川が設立される

1965 佐川急便が設立される

1975 京都自動車興業が設立される

1980 佐川自動車工業・佐川航空が設立される

1983 佐川コンピューター・システムが設立される

1985 佐川急便の貨物追跡システムが始まる

1990 佐川林業が設立される

1998 佐川急便が宅配便「佐川急便」を始める

1999 佐川急便が「佐川美術品輸送」「飛脚クール便」をそれぞれ始める

2000 佐川急便が時間帯指定のサービスを始める

SGホールディングスが属するSGホールディングスグループとは?

SGホールディングスグループは、佐川急便・佐川ヒューモニー・SGムービング・ワールドサプライ等の子会社113社・関連会社4社から構成されています。

グループ企業では各種輸送事業・通信販売事業・産業廃棄物収集運搬事業・スタジオレンタル事業等あらゆる事業をそれぞれが展開しており、事業領域は幅広いと言えるでしょう。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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