日本水産の年収【2024年最新版】

創業100年以上の歴史を持つ大手食品会社！コロナ禍での事業の状況は？選考までに準備しておくべきことは？

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日本水産の平均年収は、2024年で802.0万円でした。水産・農林業界内では1位、全体では393位、東京都内では285位と高順位を維持。日本水産は、「ニッスイ」という愛称でも親しまれています。「大きな大きな焼きおにぎり」や「自然解凍でおいしい！」等数々のブランドを保有。美味しさを通じて喜んでもらえることが社員のモチベーションに繋がります。社内環境の改善のため、社員の意見を取り入れる等配慮も行き届いています。従業員数は1,203人、平均勤続年数は16.5年と長く勤められる企業です。

日本水産の平均年収概要

日本水産の平均年収推移

平均年収推移（日本水産と上場企業平均）

日本水産の平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると31.4万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は810.3万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

日本水産の平均年収推移（2015年〜2019年）

日本水産の平均年収	年収
2019年	802万円
2018年	833万円
2017年	807万円
2016年	809万円
2015年	799万円

業界内やエリア内での日本水産のランキング順位

日本全国の企業との比較

日本水産の平均年収	上場企業の平均年収	全国の平均年収
802.0万	612.5万	432.2万

日本水産の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると189.5万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると369.8万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中393位と高い順位となります。

水産・農林業界内での比較

日本水産の平均年収	水産・農林業界の平均年収
802.0万	546.8万

日本水産が属する水産・農林業界の上場企業の平均年収は546.8万円です。 そのため、日本水産の年収は業界平均と比べて255.2万円高く、業界内順位を見ると11社中1位と高い順位となります。

東京都内での比較

日本水産の平均年収	東京都の平均年収
802.0万	647.2万

日本水産の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日本水産の年収はエリア平均と比べて154.8万円高く、エリア内順位を見ると1979社中280位と高い順位となります。

日本水産ではボーナスはどれくらい貰える？

日本水産では6月と12月の年2回ボーナスが支給されます。

平均支給額は約125万円～245万円で、2020年度実績では6.02ヶ月分が支給されました。

支給額は基本的に会社の業績及び個人の評価等により決められるようです。

ボーナスの支給額も安定しており満足しているとの口コミも多数見られたので、充分な額のボーナスが得られると期待できます。

日本水産の職種別の年収

日本水産の年収を職種別に見てみましょう。

• 一般職：約385万円～910万円
• 技術職：約360万円～890万円
• 総合職：約640万円～1270万円

また学歴別の初任給は2020年実績で以下の通りです。

• 院了：222,000円
• 大卒：212,000円

昇給は年に一度行われ、一度につき約4,000円～10,000円程上昇します。

昇給額は勤続年数及び役職のレベルに応じて決まるため、長く勤めながら少しずつ昇格していくことで年収がアップすると見込めます。

昇格試験を定期的に受けることができるようなので、試験に備え隙間時間等を利用し、少しずつ対策しておきましょう。

日本水産では出世するとどれくらいの年収が貰える？

日本水産で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

• 係長クラス：約870万円～1085万円
• 課長クラス：約1115万円～1435万円
• 部長クラス：約1250万円～1585万円

日本水産の女性管理職比率の推移を確認すると、2017年で5.5％（24名）、2018年で6.3％（27名）、2019年で6.2％（26名）と、少しずつ上昇していることが分かります。

現在は2018年度比で15%以上女性管理職比率をアップすることを目標としており、女性社員を対象としたキャリア研修等も積極的に開催。

2019年には入社5年～9年目の女性社員向けに「キャリアデザイン研修」を開催し、各々の今後のキャリアについて話し合う機会を設ける等しました。

育児・仕事の両立支援制度や面談、各種サポート等も必要に応じて利用できるので、高いキャリアを目指すことが可能な職場環境であると言えます。

今後も継続して労働環境が整備されていくと共に、女性の管理職比率も上昇していくと考えられます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日