20代で1000万円も夢じゃない!?年収が高い理由や出世後の給与額を公開!求める人材や就活のポイントも!
有価証券報告書によると、ベイカレント・コンサルティングで報酬が1億円を超える役員は3人でした。
代表取締役社長の阿部 義之氏が約1億1300万円、取締役の池平 謙太郎氏が約1億800万円、同じく取締役の中村 公亮氏が約1億100万円の報酬を得ています。
上記を除く役員の報酬は、取締役が約2450万円、監査役が約1200万円、社外取締役が約550万円、社外監査役が約350万円です。
全体の役員報酬はそこまで高くないですが、トップの3人が1億円超えであるのは、他企業と比較しても高い結果です。
ベイカレント・コンサルティングの競合他社には、野村総合研究所やシグマクシスなどが挙げられます。
それぞれの平均年収は、野村総合研究所が約1221万円、シグマクシスが約1167万円です。
競合他社とベイカレント・コンサルティングの平均年収約933万円を比較すると、ベイカレント・コンサルティングはやや低い印象を受けます。
しかし、ベイカレント・コンサルティングも業界上位の平均年収であり、全国的に見ても高い金額だと言えます。
今後も成長が見込める企業のため、平均年収が1000万円を超える未来も近いかもしれません。
ベイカレント・コンサルティングの平均年収が約933万円と高い理由は、若い頃から高収入を目指せる環境にあります。
20代でも1000万円以上を目指せるので、平均年齢が32歳と若い企業でありながらも高い平均年収に繋がっているのです。
売上も経営利益もここ数年右肩上がりなので、今後も平均年収の上昇が見込めるでしょう。
ベイカレント・コンサルティングは、様々な業界に対応する総合コンサルティングファームです。
企業の戦略策定から企画や実行支援までを担っています。
ベイカレント・コンサルティングが手がける事業は、コンサルティングのみです。
所属コンサルタントは経営や業務、ITなどの幅広い知識を有し、顧客に対して戦略立案から実行までの流れをワンストップで提供しています。
ハンズオン型のサービスも行っており、経営課題を解決まで完全サポート。
短期・長期と幅広いプロジェクトに対応し、あらゆる顧客ニーズに応えています。
提供しているコンサルティングサービスは「戦略・ビジネスプロセスコンサルティング」「ITコンサルティング」「システムインテグレーション」の3つ。
それぞれのサービス内容は、下記の通りです。
トップマネジメントや経営企画部門に対する、各種支援を行っています。
主なサービス内容は、経営戦略・事業戦略立案、マーケティング戦略立案、新規事業立ち上げ、M&Aに係るPMI、中期経営計画策定、コスト削減に対するコンサルティングなどです。
事業部門や情報システム部門に対して、情報システムに関する支援を行っています。
主なサービス内容は、IT戦略立案、システム化推進の構想策定、ITデューデリジェンス、ITガバナンス策定、RFP作成などです。
情報システムの開発工程から保守運用工程までのシステムインテグレーション領域各種の支援を行っています。
主なサービス内容は、システム基本設計・詳細設計、ソフトウェア開発や導入、インフラ構築、保守運用などです。
ベイカレント・コンサルティングは、コンサルティング事業のみを行っている企業です。
主なサービス内容は上記でご紹介した3つに分類されますが、その他にも海外関連コンサルティングサービスを提供しています。
サービス内容は、海外進出を考える国内企業に対するサポート支援です。
ベイカレント・コンサルティングの歴史について、年表形式でご紹介します。
2014年4月:バイロン・ホールディングス(株)を設立
2014年6月:(株)ベイカレント・コンサルティングを完全子会社化
2014年10月:(株)ベイカレント・コンサルティングを吸収合併し、社名を(株)ベイカレント・コンサルティングに変更する
2016年9月:東京証券取引所で株式上場(2018年に第一部に市場変更)
なお、バイロン・ホールディングス(株)に吸収合併される前の(株)ベイカレント・コンサルティングの歴史は下記の通りです。
1998年:有限会社ビーシーワークスを設立
2000年:(株)ビーシーワークスに組織変更
2002年:本社を神奈川から東京に移転
2006年:社名を(株)ベイカレント・コンサルティングに変更
2014年:バイロン・ホールディングス(株)に吸収合併される
ベイカレント・コンサルティングは国内独立系総合コンサルティングファームであり、どこのグループにも所属していません。
従業員数は1,531人で、売上高は330億円です。
親会社がないため、経営を干渉されることなく、柔軟な意思決定を可能としています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
合わせてチェックされてる年収ランキング
同じエリア(東京)の年収ランキング上位企業
同じ業界・業種(サービス業)の年収ランキング上位企業
表示準備中