平均勤続年数19.2年!ATMは全国に約32,000台設置!?就活のポイントも解説!
ゆうちょ銀行では、現在新卒採用の募集を行っています。
募集職種や学科、選考フローについて詳しく見ていきましょう。
新卒採用では、現在総合職、総合職(資産運用・クオンツ)、エリア基幹職でそれぞれ募集しています。
応募資格として、総合職では2017年4月~2021年3月に大学院または大学を修了・卒業(見込み)の方、エリア基幹職では2017年4月~2021年3月に大学院・大学・短大・高専・専門学校(専門課程)のいずれかを修了または卒業(見込み)の方となっています。
総合職(資産運用・クオンツ)の応募資格に関しては、次の要件を全て満たさなければ応募ができません。
それぞれの職種で応募資格が若干異なるため、しっかり確認しておきましょう。
また、給与はそれぞれ以下の通りとなります。
総合職:修士了220,500円~246,960円、大学卒212,500円~238,000円
総合職(資産運用・クオンツ):修士了246,960円、大学卒238,000円
エリア基幹職:修士了177,200円~198,460円、大学卒174,800円~195,780円、短大・高専・専門卒172,300円~194,880円
選考フローは応募(エントリーシートの提出)→適性検査→面接の順となります。
応募する際は日本郵政グループで受付され、その後希望する会社ごとに選考へ進むことができます。
個別相談会や仕事研究等のセミナーも開催しているので、積極的に参加するようにしましょう。
ゆうちょ銀行の公式ホームページでは現在中途採用は行われていませんが、転職サイトでは経理・税務等の職種で募集があります。
職種によって募集要件等は異なりますが、ビジネスレベルの英語力、実務経験、業務に活かせる資格等はどの職種も共通して求められるので、在職中に英語力を高め、専門分野の資格を取得しておく必要があります。
また、募集が少ないのでまめに公式ホームページや転職サイトをチェックし募集がないか確認するようにしましょう。
ゆうちょ銀行では、「誠実で、情熱と高い志を持ち、失敗を恐れずチャレンジする人材」を求めていると公式ホームページには記載されています。
「最も身近で信頼される銀行」を目指し、経営理念として「信頼」「変革」「効率」「専門性」を掲げてることからも、ゆうちょ銀行では上記に加え高い専門性を持って臨機応変に動き、顧客の信頼を獲得できる人材を求めていると考えられます。
ゆうちょ銀行の面接では、実際に入行した際どのように業務に取り組めるか吟味されるようです。
実際の面接でどのような質問をされたか見てみましょう。
自身のパーソナリティ・価値観に加え、仕事に対する姿勢等が重視されていることが分かります。
面接ではこれまでのアルバイト経験等を話し、経験から得られたものや自身の強みをアピールすると良いでしょう。
従業員数推移(ゆうちょ銀行と上場企業平均)
ゆうちょ銀行 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 12,800人 | 1,035人 |
2018年 | 13,009人 | 1,071人 |
2017年 | 12,965人 | 1,042人 |
2016年 | 12,905人 | 1,055人 |
ゆうちょ銀行の従業員数は2019年で12,800人と、1年前と比べて209人の減少となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次にゆうちょ銀行と同じ銀行業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が1,448人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移(ゆうちょ銀行と上場企業平均)
ゆうちょ銀行 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 42.8歳 | 41歳 |
2018年 | 42.5歳 | 41歳 |
2017年 | 42.5歳 | 40歳 |
2016年 | 42.4歳 | 40歳 |
ゆうちょ銀行の平均年齢は2019年で42.8歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ銀行業界内で比較してみました。業界平均が41歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。
平均勤続年数推移(ゆうちょ銀行と上場企業平均)
ゆうちょ銀行 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 19.2年 | 12年 |
2018年 | 19.0年 | 13年 |
2017年 | 19.1年 | 13年 |
2016年 | 19.0年 | 13年 |
ゆうちょ銀行の平均勤続年数は2019年で19.2年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ銀行業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が17.3年のため、業界内で見ても長い水準となります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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