役員の報酬5億円以上!?競合会社はどこ?選考前に準備しておくべきことは?
2020年の有価証券報告書を確認すると、報酬が1憶円を超える役員は以下の2名でした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役5名に対して総額13億3400万円で1人あたり26680万円、社内監査役2名に対して総額7900万円で1人あたり3950万円がそれぞれ支給されていました。
社内取締役にも2億円以上の報酬が支給されており、役員報酬の水準は非常に高いと言えます。
現時点では社内監査役の報酬は1億円を超えていないとは言え、コロナ禍であっても事業は順調であるため、近い内に報酬額が1憶円を超える可能性は充分あると考えられます。
リクルートホールディングスの競合会社として、トランスコスモスやパーソルホールディングス等が挙げられます。
競合会社の年収を見てみると、トランスコスモスは462万円、パーソルホールディングスは638万円でした。
リクルートホールディングスは962万円なので、現時点では競合会社よりも遥かに年収が高いことが分かります。
サービス業界の平均年収558.8万円と比較しても約403.3万円高いことからも、業界内でも高水準であると言って良いでしょう。
現在は新型コロナウイルスの影響によりクライアントである企業の事業環境も変化しているため、業務負荷の削減・生産性の向上を目的としたソリューションサービスを展開しつつあります。
今後ニーズがどんどん高まってくると考えられるので、年収は更に上昇し、競合会社を引き離していくと予想できます。
リクルートホールディングスの売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で5696.5億円、2018年で5762.4億円、2019年で627.5億円となっています。
また経常利益は、2017年で823.6億円、2018年で4294.3億円、2019年で554.1億円と、売り上げ・経常利益共に2019年に一時的に下降。
2019年から2020年にかけての有価証券報告書を確認すると、やはり新型コロナウイルスの影響を受け海外派遣領域・飲食分野・旅行分野等が減収・減益となったこと等が大きく関係していると考えられます。
しかし一方で有料求人広告利用等の増加により増収している分野もあり、マーケティング活動も積極的に行っているため、収益をきちんと確保できています。
どのような状況下であっても収益を伸ばすために尽力していることが、年収の高さに繋がっていると言えます。
リクルートグループは、Megagon Labs、ANAじゃらんパック、シーナッツ、フロムエーキャリア、リクルートキャリアコンサルティング等の子会社366社・関連会社10社から構成されるグループです。
グループ企業では、宿泊予約サイトの運営、転職・アルバイト情報サイトの運営、再就職支援等の事業をそれぞれで展開しています。
リクルートホールディングスでは、新卒採用・中途採用がそれぞれ行われています。
募集について詳しく見ていきましょう。
新卒採用では、IT分野及びBUSINESS分野それぞれで以下のコースにて募集を行っています。
入社後の配属職種と併せて確認していきましょう。
IT分野
BUSINESS分野
それぞれのコースの募集要項には、コースごとのキャリアパスについても詳細に記載されています。
今後自身がどのようなキャリアを形成していきたいのかしっかり考えた上で、コースを選択しても良いかもしれません。
応募する上での必須条件等もコースごとに異なるため、併せて確認するようにしましょう。
選考フローは、それぞれ以下の通りです。
また基本的に新卒者を対象としていますが、既卒者・就業経験者も応募することができます。
入社時に30歳以下であることが前提とされているので、入社を希望する方は早め早めに応募するようにしましょう。
中途採用では現在、以下の職種の募集が行われています。
職種ごとに様々なポジションで募集が行われているので、興味のある分野のポジションの募集要項には全て目を通しておくと良いかもしれません。
また、オープンポジションとしての募集も並行して行われているので、職種を決めずに応募したいという方はオープンポジションから応募しましょう。
リクルートホールディングスが求める人材像を紐解くため、価値観を確認しておきましょう。
またビジョンとして「Follow Your Heart」を掲げており、これには「一人ひとりが、自分に素直に、自分で決める、自分らしい人生。本当に大切なことに夢中になれるとき、人や組織は、より良い未来を生み出せると信じています。」という意味を込めています。
これらのことからリクルートホールディングスでは、好奇心・創造性・挑戦心を持ち、物事に対して楽しさを見出すことのできる人材を求めていると推測できます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2025年1月1日
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