ブロードリーフの年収【2024年最新版】(2ページ目)

自動車アフターマーケット市場でのシステムシェアNo.1！役員の報酬は1億円以上？今後の事業の展望は？

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ブロードリーフの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認したところ、代表取締役社長の大山堅司氏の報酬は1億4109万円であることが分かりました。

またその他の役員の報酬については、社内取締役2名に対して総額2億787万円で1人あたり1億393万円、社内監査役1名に対して総額1605万円がそれぞれ支給されていました。

先端技術を取り入れた事業を拡大することを図っているため、今後役員の報酬もそれに伴い更に上昇していくと予想できます。

競合他社とブロードリーフの年収比較

ブロードリーフの競合会社として、菱友システムズや富士ソフト等が挙げられます。

それぞれの年収を確認すると、ブロードリーフは609万円、菱友システムズは614万円、富士ソフトは590万円でした。

現時点では菱友システムズには一歩及びませんでしたが、あまり大きな差はないことが分かりました。

近年では新たなクラウドサービスも展開しつつあるため、今後の年収の伸びしろに期待できます。

ブロードリーフの平均年収が高い理由

ブロードリーフの売り上げ及び経常利益の推移を見ると、売り上げは2017年で172.2億円、2018年で190.1億円、2019年で198.6億円でした。

また経常利益は2017年で27.5億円、2018年で35.1億円、2019年で33.9億円となっています。

経常利益が2019年に若干下降していますが、直近3年間で売り上げは約26.4億円、経常利益は約6.4億円それぞれ上昇しました。

業績が好調であるため、平均年収も高くなっていると言えます。

ブロードリーフの事業内容

主な事業

ブロードリーフではITサービス事業として、主に自動車アフターマーケット事業者を対象に業務アプリケーションやネットワークサービスを提供しています。

これまでに自動車整備ネットワークシステム・自動車部品流通支援ネットワークシステム・車両販売ネットワークシステム等を供給することで、顧客の業務効率の改善・経営課題の解決のためのサポートをしてきました。

近年ではアジア市場でのニーズが高まりつつあるため、今後はグローバル展開を視野に入れ基盤を築いていきます。

その他の事業

ブロードリーフではその他にも携帯電話販売事業者、旅行・貸切バス事業者、機械工具商を対象としたサービスの提供にも取り組んでいます。

これまでに携帯電話販売管理ネットワークシステム、旅行業営業支援ネットワークシステム、貸切バス事業者向け運行管理システム等のアプリケーションや、次世代ファイル管理システム、公衆無線LANサービス等を提供してきました。

サポート体制やその他のサービスも万全にして顧客を支援しているため、今後も需要は高まり続けるでしょう。

ブロードリーフの歴史

ここで、ブロードリーフのこれまでの歴史を簡単に振り返っていきましょう。

1983　翼システムが設立される

1986　自動車整備業向けシステム「スーパーフロントマン」の販売を始める

1991　自動車鈑金塗装業向けシステム「スーパーフロントマン」の販売を始める

1993　機械工具商向けシステム「機工メイト」、中古車販売業向けシステム「スーパーフロントマン」の販売をそれぞれ始める

1998　携帯電話販売代理店向け総合管理システム「携帯7」の販売を始める

2000　リサイクル部品決済代行サービスの提供を始める

2002　旅行代理店向けシステム「旅行プレゼン」システムの販売を始める

2004　旅行業界向けシステム「SFバス運行システム」の販売を始める

2006　社名をブロードリーフに変更する

2007　携帯電話販売代理店向け業務システムの新商品「携帯7PRO」の販売を始める

2009　自動車部品流通支援システムの新商品「PM.NS」の販売を始める

2013　東京証券取引所市場第一部に上場する

ブロードリーフが属するブロードリーフグル－プとは？

ブロードリーフグループは、タジマ、SpiralMind、産業革新研究所等をはじめとした子会社8社・関連会社2社から構成されるグループです。

グループ企業ではシステムの開発・販売、先端技術の研究・開発・受注、新規サービスの事業化支援等、多岐にわたるサービスを展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日