合成ゴムや化学品を扱う専門商社!出世後の報酬は1000万円以上も夢じゃない!?気になる求められる人材像とは?
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員はいないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役5名に対して総額1億8669万円で1人あたり3733万円、社内監査役2名に対して総額1500万円で1人あたり750万円がそれぞれ支給されていました。
業績も右肩上がりで上昇傾向にあるため、役員報酬も今後増加していくと見込めます。
三洋貿易の競合会社として、長瀬産業や明和産業等が挙げられます。
それぞれの年収を確認すると、三洋貿易は996万円、長瀬産業は941万円、明和産業は698万円でした。
現時点では競合会社よりも年収は高く、商社・卸売業界内の平均年収626.0万円と比較しても370.3万円高いことから、業界内でも高水準であることが分かります。
あらゆる商材を扱っており顧客からのニーズも高いため、今後も競合をどんどん引き離していく可能性があると言えます。
三洋貿易の売り上げ及び経常利益の推移を見ると、売り上げは2017年で488.9億円、2018年で554.8億円、2019年で612.2億円でした。
また経常利益は2017年で42.1億円、2018年で47.1億円、2019年で49.9億円となっており、この3年間で売り上げは約123.3億円、経常利益は7.8億円それぞれ上昇しました。
高い市場シェアを獲得している製品も扱っていることから年収が高くなっていると考えられ、今後も平均年収は更に上昇していくと期待できます。
三洋貿易では、ゴム事業、化学品事業、機械・環境事業、科学機器事業にて各製品の輸出入や国内での販売等を中心に行っています。
それぞれの事業で扱う製品は以下の通りです。
2019年度にはバイオ関連機器等の販売数が伸び好調でした。
今後も各事業で質の高い製品を供給し、顧客のニーズに応えていくと予想できます。
三洋貿易ではその他にも、産業資材事業として自動車内装製品の開発や輸入販売を行っています。
主に扱う製品としては以下の通りです。
製品はトヨタや日産、ホンダ、スズキ等有名な自動車メーカーでも多数活用されています。
近年では新規商材としてリチウム硫黄電池やバイタル感知センサ、スパッター付着防止剤・大型水冷扇等も展開しつつあるため、今後活躍の場はますます広がると考えられます。
ここで、三洋貿易のこれまでの歴史を見ていきましょう。
1947 神戸を本店として三洋貿易を設立する
1948 東京支店を設置する
1952 大阪支店を設置する
1954 ニューヨーク駐在員事務所を開設する
1958 名古屋支店を設置する
1988 バンコク駐在員事務所を開設する
1990 ハノイ駐在員事務所を開設する
1992 ホーチミン駐在員事務所を開設する
1994 デトロイト駐在員事務所を開設する
2002 ニューリー・インスツルメンツを合併する、上海駐在員事務所を開設する
2012 東京証券取引所第二部に上場する
2013 東京証券取引所第一部に上場する
三洋貿易グループは、ケムインター、コスモス商事、三洋機械工業、三洋テクノス等をはじめとした連結子会社12社・非連結子会社9社から成り立つグループです。
グループ企業では化学品・機械製品の輸出入、石油・天然ガス等の掘削機材・関連装置の輸入販売やレンタル、医療機器・科学機器の製造・輸入販売等、様々な製品を扱い事業を展開しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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