ディスプレイ業界トップクラス!役員の報酬はどれくらい?求められる人材を表すキーワードとは?
2020年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載はありませんでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額4億3985万円で1人あたり5498万円、社内監査役1名に対して1770万円がそれぞれ支払われていました。
業績も好調であることから、今後役員の報酬も更に伸びていくと考えられます。
競合会社の年収を見ると、乃村工藝社は888万円、スペースは646万円でした。
丹青社の年収は806万円なので、現時点では乃村工藝社にはあと一歩及びませんでした。
しかし、サービス業界の平均年収558.8万円と比較すると247.5万円も高いことから、水準は高いと言って良いでしょう。
受注数も多いため、今後競合の年収を超える可能性は充分あるでしょう。
丹青社の売り上げ及び経常利益の推移を見てみましょう。
売り上げは2017年では672.0億円、2018年では713.9億円、2019年では789.2億円でした。
また、経常利益は2017年では39.3億円、2018年では44.0億円、2019年では49.2億円となっています。
2017年から2019年にかけて売り上げは117.2億円、経常利益は9.9億円それぞれ上昇しており、業績はうなぎ上り。
収益も充分確保できているため、社員の年収も高くなっているのでしょう。
丹青社では、主に商業施設や展示施設、交通施設、医療施設等様々な施設の内装・展示物等の製作を行っています。
年間6,000件以上ものプロジェクトに携わっており、これまでに渋谷スクランブルスクエア ショップ&レストランや広島平和記念資料館 東館及び本館、東京メトロ上野駅等の施工を行った実績を持ちます。
2020年度には大型商業施設の新改装等の受注数も多く、事業は好調であると言えるでしょう。
今後都市開発案件が更に増加していくと考えられているため、受注数増加に向けて取り組んでいきます。
丹青社では上記以外にもグループ企業にて文化財の保存や活用、博物館や美術館の整備、情報収集・調査等も行っています。
これまでに東大寺ミュージアム等をはじめとした施設にて文化財の保存環境を整えると共に、空間もデザインしてきました。
地域特有の歴史等を活かしたグッズやワークショップも展開しており、今後もあらゆる地域の文化保存に貢献していくでしょう。
ここで、丹青社のこれまでについて簡単に振り返っていきましょう。
1946 渡辺正治氏が展示装飾業を創業する
1949 三光が設立される
1959 社名を丹青社に変更する
1967 丹青社工作所が設立される
1978 アール・ビーが設立される
1987 東京証券取引所市場第二部に上場する
2000 東京証券取引所市場第一部に上場する
丹青社グループは、丹青TDC・丹青ディスプレイ・丹青研究所・丹青ビジネス等の子会社8社・関連会社1社が所属するグループです。
グループ企業では商業空間等の制作・施工やディスプレイをはじめ、文化財保存・活用の調査、広告販売・販促支援、備品機器の販売やレンタル等、様々な事業を行い顧客をサポートしています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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