グンゼの年収【2024年最新版】

創業125年もの歴史を持つ繊維製品メーカー!新たな事業の試みは?求められる人材像とは?気になる点を一気に解説!


グンゼの平均年収

グンゼの平均年収は、2024年では583.0万円でした。繊維製品業界内では19位、全体では1987位、大阪府内では236位です。グンゼは、創業約120年の老舗企業です。今ではSABRINAやChampion等のブランドを多数保有。近年ではプラスチックフィルム事業やスポーツクラブ事業等も手掛けています。社内はおおらかな雰囲気で、人柄の良い社員が多いと評判。社内や社員の雰囲気を見て入社を決める新入社員も多いです。現在1,703人の従業員がおり、平均勤続年数は20.4年。高水準の理由は居心地の良さと言えるでしょう。

グンゼの平均年収概要

平均年収: 583.0万円 上昇傾向
平均年齢
43.3歳
平均勤続年数
20.4年
従業員数
1,703人

グンゼの平均年収推移

平均年収推移(グンゼと上場企業平均)

グンゼの平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると16.9万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は554.6万円なので、上場企業と比べると低い水準になります。

グンゼの平均年収推移(2015年〜2019年)

グンゼの平均年収 年収
2019年 583万円
2018年 566万円
2017年 549万円
2016年 538万円
2015年 536万円

業界内やエリア内でのグンゼのランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
1987位
3737社
全国の上場企業の平均年収より29.5万円低い

全国の平均年収より150.8万円高い
グンゼの平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
583.0万 612.5万 432.2万

グンゼの平均年収は、日本の上場企業の平均年収と比べると29.5万円低く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると150.8万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中1987位と平均的な順位となります。

繊維製品業界内での比較

業界内順位
19位
55社
繊維製品業界の平均年収より32.6万円高い
グンゼの平均年収 繊維製品業界の平均年収
583.0万 550.4万

グンゼが属する繊維製品業界の上場企業の平均年収は550.4万円です。 そのため、グンゼの年収は業界平均と比べて32.6万円高く、業界内順位を見ると55社中19位と高い順位となります。

大阪府内での比較

エリア内順位
235位
426社
大阪府の平均年収より42.8万円低い
グンゼの平均年収 大阪府の平均年収
583.0万 625.8万

グンゼの所在地がある大阪府の上場企業の平均年収は625.8万円です。 そのため、グンゼの年収はエリア平均と比べて42.8万円低く、エリア内順位を見ると426社中235位と平均的な順位となります。

グンゼではボーナスはどれくらい貰える?

グンゼでは6月と12月の年2回、約3ヶ月~5ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約85万円~190万円です。

業績にやや左右されやすいようですが、近年では業績も落ち着いており支給額も安定しているとのこと。

自身の行動等も評価してもらえるため、入社後は自ら積極的に動き新しいことをどんどん吸収し業務に活かすことでボーナスにも反映されるかもしれません。

グンゼの職種別の年収

グンゼの年収を職種別に見てみましょう。

  • 一般職:約300万円~585万円
  • 技術職:約315万円~575万円
  • 総合職:約470万円~815万円

また、2021年4月実績では学歴別の初任給は以下の通りでした。

  • 修士了:235,000円
  • 大学卒:215,000円
  • 高専卒:194,000円

事業所によってやや異なりますが、年間休日数は115日~123日で、年次有給休暇は最大で20日付与されます。

通信教育や資格取得・語学習得支援制度等、自己啓発制度も充実。

休暇を利用して自己研鑽に努めることもできるので、充分スキルアップを図れる環境であると言えます。

グンゼでは出世するとどれくらいの年収が貰える?

グンゼで役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

  • 係長クラス:約585万円~660万円
  • 課長クラス:約750万円~885万円
  • 部長クラス:約845万円~1110万円

厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースを確認すると、現時点でのグンゼの女性管理職比率は1.5%で5名の方が管理職に就いていることが分かりました。

新卒採用ページの「福利厚生」の項目を確認すると、育児休職・育児短時間勤務制度等も整っており、両立支援サポート面談も5回程実施されるとのこと。

2021年~2025年にかけては女性の総合職採用数を増やし、コースの転換等にも柔軟に対応できる体制を整えることを目標としています。

今後労働環境が少しずつ整い女性社員数も増えるにつれ、性別に関わらず各々が思い描くキャリアを実現しやすい環境になると考えられます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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