対応分野は家電からインフラまで！？面接は人物重視？採用までの流れもご紹介！
2019年度の有価証券報告書によると、報酬総額が1億円を超える役員はいないとのことでした。
また、社内取締役4名に対する支給額は1億1100万円で1人あたり2775万円、社内監査役1名に対して600万円支給されていました。
このことから、代表取締役社長の今村篤氏、常務取締役の渡邉信之氏の年収は2775万円以上1億円未満であると推察できます。
アルプス技研の競合他社としてはメイテック、テクノプロ・ホールディングスが挙げられるでしょう。
3社の平均年収を見てみると、アルプス技研は503万円、メイテックは600万円、テクノプロ・ホールディングスは614万円でした。
競合他社と比較すると約100万円前後の差があり、やや低い水準です。
しかし、売り上げも年々上がってきていることから、今後アルプス技研の平均年収が高くなっていくことも期待できます。
アルプス技研の売り上げを見ていくと、2017年では250.5億円、2018年では274.8億円、2019年では296.8億円と年々上昇。
その秘密は、自動車や航空機、インフラ、ゲーム機等幅広い分野に対応できる技術力の高さと言えます。
近年の産業の発展に合わせ日々技術力を高めていることが、高い年収に繋がっていると言えるでしょう。
アルプス技研は、主にアウトソーシング事業を手掛けます。
アウトソーシング事業では、約700社の大手企業を中心にエンジニアを派遣しています。
エンジニアはITや化学、電子・電機等幅広い分野の知識・技術を持ち、ニーズに合わせてチーム派遣やスポット派遣等にも対応可能です。
基礎研究をはじめ設計や解析、評価等をサポートし、 ものづくりを支えています。
その他には、技術プロジェクト受託事業やソフトウェア開発事業、自社工場での製品開発事業を行っています。
現在、長野県、栃木県、神奈川県、北海道に拠点を構えており、生産設備や半導体関連装置、アプリ等それぞれの分野ごとに分かれています。
これまでに機械設計や制御ソフト、モバイルアプリ、Windowsアプリ等様々な製品の開発をしてきた実績があり、日本の産業を広く支えていると言えるでしょう。
ここで、アルプス技研の歴史を垣間見てみましょう。
1968 松井設計事務所を開業
1971 有限会社アルプス技研を設立
1981 株式会社アルプス技研に組織変更
2000 東京証券取引所市場第2部に上場
2004 東京証券取引所市場第1部に上場
2011 神奈川県横浜市みなとみらいに本社を移転
2018 創業50周年を迎える
アルプス技研グループは、アルプス技研を軸として国内3社、海外2社のグループ会社で構成されます。
それぞれ総合人材サービスや技術者派遣事業、グローバル事業を展開しており、農業・介護人材サービスも手掛けています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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