大手クライアント多数の人材派遣企業!気になる役員の報酬は?就活前に知っておきたい求められる人材像とは?
2020年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員の存在については特に言及されていませんでした。
また、社内取締役3名に対して総額7200万円で1人あたり2400万円、社内監査役1名に対して1000万円が支給されていました。
このことから、代表取締役社長兼CEOの若山陽一氏の報酬は2400万円以上1億円未満であると考えられます。
業績も右肩上がりであることから、役員の報酬も今後どんどん伸びていくでしょう。
UTグループの競合として、メイテック、アルプス技研が挙げられます。
競合の年収を見てみると、メイテックは600万円、アルプス技研は503万円でした。
UTグループの年収は580万円なので、現段階ではメイテックにはやや及びませんでしたが、アルプス技研よりも約77万円高いことが分かりました。
社員のスキルの向上等にも努めていることから、年収の伸びしろはまだまだあると言えるでしょう。
UTグループの売り上げ及び経常利益を見てみると、売り上げは2017年では38.4億円、2018年では57.7億円、2019年では84.0億円でした。
また、経常利益は2017年では7.0億円、2018年では19.1億円、2019年では39.9億円となっていました。
売り上げ・経常利益共に非常に好調であるため、社員の年収も高くなっていると考えられます。
UTグループでは主にマニュファクチャリング分野・ソリューション分野・エンジニアリング分野で無期雇用派遣事業を行っており、特にマニュファクチャリング分野・エンジニアリング分野では以下の業界で人材を派遣しています。
マニュファクチャリング分野:半導体・エレクトロニクス・自動車・建材・住設業界
エンジニアリング分野:機械・電気・電子・建設
また、ソリューション分野では大手電機メーカーを中心に転籍型での人材派遣を行っており、顧客の業務をサポートしています。
UTグループではその他にも、グループ企業にて外国人受け入れ支援事業を行っており、選考・事前教育・就労・帰国までを一貫して支援しています。
また、住宅や家具家電の提供・日本語教育・生活オリエンテーション等、生活面でのサポートも充実。
帰国後の就職支援まで行っているので、日本で安心して経験を積むことが可能です。
ここで、UTグループのこれまでの歴史を簡単に振り返っていきましょう。
1995 エイムシーアイシーを設立する
1996 社名を日本エイムに変更する
2009 商号をUTホールディングスに変更する
2012 UTグループのブランド力を強化するため、全子会社名を「UT」を冠する商号に変更する
2015 社名をUTグループに変更する
2019 東京証券取引所市場第一部に上場する
UTグループは、UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、UT東芝、UTビジネスサービス等のあらゆる企業が属するグループです。
グループ企業では、人材派遣事業の他にも外国人受入れ支援事業やコンサルティング事業、業務アプリケーションの開発等、様々な事業を展開しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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