気になる競合他社との年収を比較！好調な業績の秘密とは？三井不動産が求める人材像を徹底解析！
出世をすることで高額な年収が見込めると分かりましたが、社長や役員はどのくらいの年収を得ているのでしょうか。
最新の有価証券報告書によると、代表取締役会長の岩沙 弘道氏と代表取締役社長の菰田 正信氏の年収は2億2800万円で同額、代表取締役の北原 義一氏は1億3700万円でした。
その他の取締役の年収は約1億2800万円、監査役は約5200万円となっています。
岩沙氏と菰田氏の年収2億円超えは代表取締役会長・代表取締役社長としては平均ではありますが、その他の取締役も皆1億円越えの年収を得ており、取締役の中でも年収にあまり差がないのは珍しいことでもあります。
三井不動産の競合相手と言えば、三菱地所や東急不動産などが思い浮かびます。
三菱地所の平均年収は約1247.6万円、東急不動産の平均年収は約1113.7万円となっています。
三井不動産の平均年収は最新の情報で約1263.4万円ですので、大差はないものの、三井不動産の年収は非常に高額で安定した業績であることが分かります。
三井不動産がこんなにも高い平均年収である一番の理由としては、やはり業績の好調さが影響しています。
ららぽーとや三井アウトレットパークなどの有名な商業施設の建設、東京ミッドタウンなどの有名な建物の建設に関わってきたことからも分かるように、売上高は安定と増加の一途をたどっています。
有価証券報告書によると、2015年の純利益が76.077（百万）円だったのに対し、2019年には122.737（百万）円まで伸ばし、その間も業績が落ち込むことは一切なく、着実に純利益を上げてきています。
この好調な業績こそが、高い年収の理由と言えるでしょう。
三井不動産の事業内容をご紹介します。
三井不動産では、オフィスビルや商業施設、ホテル・リゾート、複合施設、住宅まで、幅広いジャンルの施設や建物を造っています。
オフィス事業では、ただ仕事をする場所ではなく、今までの概念を超えたサービスや空間の提供を行っています。
商業施設事業や複合施設の事業では、上質なゆとりをもたらす環境を提供したり、時を重ねるごとに価値が増していく経年優化・環境共生の街づくりを目指しています。
また、住宅事業では、三井グループならではの総合力を活かした幅広いサービスを付加するなど、お客様一人一人にきめ細かく対応。
私たちの生活になくてはならない、身近な建物や環境づくりを行っています。
その他の事業としては、日本で培った知識や技術を生かし、世界中で商業施設や複合施設などの不動産ビジネスを展開しています。
また、法人の成長戦略、個人の資産活用をサポートするソリューションサービス事業を展開。
個人のお客様には「レッツプラザ」という窓口を用意し、資産価値を高める最適なソリューションをご提案したり、法人には不動産の価値や効率性を向上させるソリューションを提供しています。
この他には、大きく変化する物流業界に対し、高機能で先進的な物流施設の開発、ネットワークなどを提供。
不動産で培ったノウハウを生かすことで、不動産業界の枠を超えたサービスを目指しています。
三井不動産の非常に長い歴史を、簡潔にご紹介します。
1673年：三井家の家祖、三井高利が江戸本町一丁目に呉服店「越後屋」を創業
1914年：三井合名会社、不動産課を設立
1941年：三井合名会社の不動産部門を分離し、資本金300万円、全株三井家所有のもと三井不動産(株)として設立
1949年：株式上場
1973年：「米国三井不動産」設立
1991年：新ロゴマーク決定
2006年：「アーバンドック ららぽーと豊洲」開業
2007年：「東京ミッドタウン」開業
2012年：「三井アウトレットパーク 木更津」、「ダイバーシティ東京 プラザ」開業
2018年：「東京ミッドタウン日比谷」竣工
三井グループとは日本の企業グループの一つで、戦前の三井財閥から成る企業の連合体です。
二木会とも呼ばれています。
三井不動産は三井住友銀行、三井物産と共に三井グループの御三家と言われています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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