東洋水産の年収【2024年最新版】(2ページ目)

即席麺業界内シェア第2位!お馴染みの商品を多数展開する食品会社!気になる面接の傾向は?


東洋水産の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員についての記載はありませんでした。

その他の役員の報酬については、社内取締役14名に対して総額3憶4100万円で1人あたり2435万円、社内監査役2名に対して総額3200万円で1人あたり1600万円がそれぞれ支給されていました。

今後各商品の更なるブランド力の強化を図っているため、役員報酬もそれに伴い伸びていくでしょう。

競合他社と東洋水産の年収比較

東洋水産の競合として、日清食品ホールディングスマルタイ等が挙げられます。

それぞれの年収を比較すると、東洋水産は558万円、日清食品ホールディングスは790万円、マルタイは455万円で、現時点では日清食品ホールディングスにはやや及びませんでした。

しかし業績も安定しており海外での事業展開も順調であるため、今後平均年収は更に上がると見込めます。

東洋水産の平均年収が高い理由

東洋水産の直近3年間の売り上げ・経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で2492.0億円、2018年で2529.9億円、2019年で2523.8億円でした。

また経常利益は2017年で171.5億円、2018年で172.7億円、2019年で148.0億円となっていました。

売り上げ・経常利益共に2019年に若干下降していますが、2017年から2019年にかけて売り上げは約31.8憶円も上昇。

2019年にはほとんどの事業で前年度よりも増収しており、そのため平均年収も高くなっていると考えられます。

東洋水産の事業内容

主な事業

東洋水産では、水産食品事業・国内即席麺事業・海外即席麺事業・加工食品事業・低温食品事業の五つを中心に手掛けています。

それぞれの事業内容及び展開している食品は以下の通りです。

  • 水産食品事業:水産食品(筋子・いくら・たらこ・まぐろ・かに・えび・さんま・あじ等)の仕入れ・加工・販売等
  • 国内即席麺事業:即席麺(赤いきつねうどん・緑のたぬき天そば・マルちゃん正麺・MARUCHAN QTTA等)の製造販売
  • 海外即席麺事業:アメリカ・メキシコ等での即席麺(GOLD、Maruchan Lamen等)の製造販売
  • 加工食品事業:加工食品(無菌包装米飯・レトルト米飯・スープ・魚肉ハム・ソーセージ等)の製造販売
  • 低温食品事業:生麺・冷凍麺等の低温食品(蒸し焼きそば・生ラーメン・ゆでうどん等)の製造販売

現在即席麺業界内ではシェア第2位を誇っており、アメリカ・メキシコではトップブランドとしての地位も確立。

国内即席麺事業・低温食品事業では2019年度から価格の見直しを行う等、製品を安定供給するため尽力してきました。

今後は時短調理のできる製品に更に力を入れて取り組んでいきます。

その他の事業

東洋水産では上記の他に冷蔵事業にも携わっています。

主に物流サービスとして国内外の食品の冷凍・冷蔵保管や配送等を行っており、一貫したサービスを提供しています。

現在は省力化・省人化にも積極的に取り組んでおり、業務の効率化に注力。

今後の更なる事業の拡大に期待できます。

東洋水産の歴史

ここで、東洋水産のこれまでについて簡単に見ていきましょう。

1953 横須賀水産として創業される

1956 社名を東洋水産に変更する、魚肉ハム・ソーセージを発売する 

1960 東京水産興業と合併する

1962 マルちゃんマークが誕生する

1966 冷しラーメン発売が発売される

1969 だしの素が発売される

1970 東京証券取引所第二部に上場する

1972 大阪証券取引所・名古屋証券取引所第二部にそれぞれ上場する

1973 東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所の第一部にそれぞれ上場する

1975 カップきつねうどん・カップ天ぷらそば・チルド麺の焼そばがそれぞれ発売される

1978 赤いきつねうどんが発売される

1980 緑のたぬき天そばが発売される

1986 マルちゃんマークが変更される

1992 麺づくりが発売される

2003 創立50周年を迎える

2011 マルちゃん正麺が発売される

2015 マルちゃん正麺カップが発売される

東洋水産が属する東洋水産グループとは?

東洋水産グループは、フクシマフーズ、ユタカフーズ、ミツワデイリー、シマヤ等が所属するグループです。

グループ企業では東洋水産の加工食品・即席麺等の下請け生産、水産食品の売買等を行い、東洋水産の事業を支えています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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