東京センチュリーの年収【2025年最新版】(2ページ目)

業界トップクラスの大手リース会社！役員の報酬は1億円超え！？面接をクリアするためのコツとは？

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東京センチュリーの社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認すると、報酬が1億円を超える役員は以下の2名でした。

• 代表取締役会長　浅田俊一氏：1億6700万円
• 取締役　丹波俊人氏：1億4900万円

また、社内取締役10名に対して総額7億8300万円で1人あたり7830万円、社内監査役3名に対して総額4600万円で1人あたり1533万円が支給されていました。

その他の役員の報酬は浅田氏や丹波氏と比較するとあまり高い印象は受けませんが、社内取締役に関しては1人につき7830万円と1億円近く得ていることが分かりました。

事業も順調であるため、役員の報酬もそれに伴いどんどん上昇していくでしょう。

競合他社と東京センチュリーの年収比較

東京センチュリーの競合として、みずほリースや三菱ＵＦＪリースが挙げられます。

それぞれの年収を見ると、東京センチュリーは836万円、みずほリースは751万円、三菱ＵＦＪリースは786万円と、現時点では競合会社よりも年収が高いことが分かりました。

その他金融業界の平均年収653.1万円と比較しても183.2万円も高く、水準も高いと言えます。

今後も更なるサービスの展開を視野に入れているため、競合をどんどん引き離していく可能性もあるでしょう。

東京センチュリーの平均年収が高い理由

東京センチュリーの売り上げの推移を見てみると、2017年で4801.7億円、2018年で4828.6億円、2019年で4440.3億円となっていました。

下降傾向ではあるものの常に4000億円以上の売り上げがあることから、安定していると言って良いでしょう。

そのため、社員の年収も高くなっていると考えられます。

東京センチュリーの事業内容

主な事業

東京センチュリーでは国内リース事業・国内オート事業・スペシャルティ事業を中心に展開しています。

それぞれの事業では以下のサービスを提供しています。

• 国内リース事業：情報通信機器、工場内設備、医療機器、建機、商業用機器等の設備・機器のリース
• 国内オート事業：日本カーソリューションズ・ニッポンレンタカーサービス・オリコオートリースによる自動車リース、レンタカー事業
• スペシャルティ事業：航空機ビジネス、環境・エネルギービジネス等

国内リースの取扱高は業界トップクラスを誇っており、事業は順調。

しかしながら現在競合会社との競争も激しくなっているため、今後も更なるサービスの拡充に努めていきます。

その他の事業

その他に東京センチュリーは国際事業にも携わっています。

主に顧客の海外進出に合わせた設備投資のサポート・ファイナンスプログラムの提供等を行っており、30以上の国・地域でサービスを展開しているため、顧客の希望を叶えることが可能です。

今後も国内外で顧客のニーズに合ったサービスを提供していくでしょう。

東京センチュリーの歴史

ここで、東京センチュリーのこれまでを簡単に振り返っていきましょう。

• 2009　センチュリー・リーシング・システムと東京リースが合併し社名を東京センチュリーリースに変更する
• 2010　IHIファイナンスサポートの株式の66.5%を取得する
• 2011　ニッポンレンタカーサービスの株式を追加取得する
• 2012　京セラと発電事業会社の京セラTCLソーラー合同会社を設立する
• 2015　オリコビジネスリースを設立する
• 2016　社名を東京センチュリーに変更する

東京センチュリーが属する東京センチュリーグループとは？

東京センチュリーグループは、日本カーソリューションズ、富士通リース、オリコオートリース等をはじめとしたグループ会社が所属するグループです。

グループ企業では自動車・情報通信機器・放送関連設備・機械器具等のリース事業を中心に、グループ内の事務の受託や保険代理事業等を行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2025年1月1日