求める人材を表すキーワードは「変革人材」?出世した場合報酬はどれくらい?面接のポイントも解説!
2020年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員はいないとのことでした。
その他の役員の報酬については、社内取締役14名に対して総額4憶6800万円で1人あたり3342万円、社内監査役2名に対して総額1400万円で1人あたり700万円がそれぞれ支給されていました。
このことから、代表取締役会長CEOの林野宏氏の報酬は3342万円以上1億円未満であると考えて良いでしょう。
手掛けている事業の幅も広いため、今後の年収の上昇に期待できます。
クレディセゾンの競合として、オリエントコーポレーションやイオンフィナンシャルサービスが挙げられます。
それぞれの年収を見ると、クレディセゾンは518万円、オリエントコーポレーションは597万円、イオンフィナンシャルサービスは643万円と、現時点では競合には及びませんでした。
しかし、新たなサービスの拡充に向け様々な取り組みも行っているため、競合の年収を超える可能性は充分あるでしょう。
クレディセゾンの年収の高さの理由として、各事業で目標を設定し、それらを達成するため行動できていることが挙げられるでしょう。
2020年には収益基盤の拡大・更なる案件の獲得を達成するため、業務の自動化を進めると共に提携金融機関との連携等にも注力。
事業によっては売り上げも増加しているため、社員の年収にも反映されているのでしょう。
クレディセゾンでは、ペイメント事業・リース事業・ファイナンス事業・不動産関連事業・エンタテイメント事業を手掛けています。
それぞれの事業では以下のサービスを提供しています。
今後はキャッシュレス決済市場トップクラスを目指すだけでなく、リース事業・ファイナンス事業の更なる拡大のため尽力していきます。
クレディセゾンではその他にもグループ企業にて広告事業やデータ事業等を展開しています。
データ事業ではこれまでに広告配信データやクレジットカード会員データ等をマーケティング調査分析等に活かすことで新たなサービスを生み出してきました。
今後も既存のデータやサービスから新たな価値を創造し提供していくでしょう。
ここで、クレディセゾンのこれまでの歴史を簡単に見ていきましょう。
1946 岡本商店として創業される
1951 緑屋が設立される
1968 東京証券取引所市場第一部に上場する
1980 社名を西武クレジットに変更する
1983 西武カードの名称をセゾンカードに変更する
1989 社名をクレディセゾンに変更する
1997 アメリカン・エキスプレス社と提携しセゾン・アメリカン・エキスプレス・カードを発行する
クレディセゾングループは、アトリウム、エール、オムニバス、カサラゴ等が所属するグループです。
グループ企業では、清掃・警備・総合不動産事業・雑貨の輸入販売・損害保険代理業・人材派遣業等、多岐に渡る事業を展開し我々の生活を豊かにしています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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