女性管理職の割合20%超え!気になる今後の展望は?面接では何が訊かれる?
2020年の有価証券報告書を確認すると、2019年に代表取締役社長を辞任した三津原博氏の報酬が1億6000万円であることが分かりました。
またその他の役員の報酬については、社内取締役11名に対して総額3億7100万円で1人あたり3372万円、社内監査役1名に対して1300万円が支給されていました。
業績が好調であるだけでなく更なる事業の拡大も図っているため、今後役員の報酬も少しずつ上昇していくかもしれません。
日本調剤の競合会社として、クオールホールディングスやファーマライズホールディングス等が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、日本調剤は546万円、クオールホールディングスは477万円、ファーマライズホールディングスは625万円と、現時点ではファーマライズホールディングスの年収には届きませんでした。
しかし現在は新型コロナウイルスの影響を受け、非対面型診療・服薬指導のニーズに応えるため、ICTの活用を推進。
今後ニーズが高まると共に収益も増加し、年収も伸びていくと期待できます。
日本調剤の直近3年間の売り上げを見てみると、2017年で1859.1億円、2018年で1984.4億円、2019年で2036.2億円となっており、約177.1億円も上昇しました。
2019年から2020年にかけて処方箋単価が上昇したことや、新製品の販売数が好調に伸びたことが収益の増加に繋がったと考えられます。
そのため社員にも還元することができ、平均年収もそれに伴い高くなっていると考えられます。
日本調剤グループは、日本ジェネリック、長生堂製薬、メディカルリソース、日本医薬総合研究所等の子会社15社から構成されるグループです。
グループ企業では、ジェネリック医薬品の製造・販売、総合人材サービスの提供、医薬品に関する調査・研究、情報提供・コンサルティング等を行っています。
日本調剤では現在、新卒採用・中途採用が行われています。
それぞれの募集要項を詳しく見ていきましょう。
新卒採用では、現在以下の職種で募集を行っています。
総合職及び医療事務職は全学部・学科の方が募集対象となり、資格・経験不問とされています。
しかし、保険薬剤師では薬学部6年制卒業及び薬剤師免許取得見込の方が、管理栄養士職では管理栄養士免許取得見込の方がそれぞれ対象となるので注意しましょう。
また、総合職及び保険薬剤師の選考フローは以下の通りです。
ヘルスケアアテンダント(医療事務職)・管理栄養士職の選考フローは詳しくは不明ですが、適性検査・基礎知識検査・個別面接等が実施されるため、きちんと準備をしておくと安心です。
中途採用では現在、以下の職種で募集が行われています。
どの職種でも薬剤師免許を保有していることが応募資格として求められます。
また薬剤師免許の他に、外来がん治療認定薬剤師では外来がん治療認定薬剤師の資格が、緩和薬物療法認定薬剤師では緩和薬物療法認定薬剤師の資格が、在宅医療専任薬剤師では自動車運転免許証がそれぞれ必要となるため、注意しましょう。
応募後はショートメッセージまたはメールにて選考についての案内が送られてくるので、受信拒否設定等をしていないか予めチェックしておく必要があります。
リクナビを見ると、日本調剤が求める人材像として以下の三つが挙げられています。
「真の医薬分業の実現」を企業理念として掲げ、様々な分野で活動している日本調剤では、挑戦心・忍耐力・思考力を持ち、物事を追求することのできる人材を求めていると考えられます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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