ビックカメラの年収【2024年最新版】

業績が好調である理由は？選考前に特に準備しておくべきことは？就活生必見の情報を大公開！

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ビックカメラの平均年収は、2024年で466.1万円でした。小売・流通・外食業界内では213位、全体では3184位です。CMでもお馴染みのビックカメラは、年に一度社内で接客コンテストが開催されます。いかにお客様を満足させるか、社員の接客技術の向上に注力。よりポテンシャルの高い社員は選抜研修を受講できます。社員全員が高いモチベーションで仕事に臨むので、ハキハキした社員が多いです。月平均残業時間は16.9時間程で、残業代は1分単位で支給されます。従業員数4,508人、平均勤続年数は11.2年と少々短めです。

ビックカメラの平均年収概要

ビックカメラの平均年収推移

平均年収推移（ビックカメラと上場企業平均）

ビックカメラの平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると7.5万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は463.0万円なので、上場企業と比べると低い水準になります。

ビックカメラの平均年収推移（2015年〜2019年）

ビックカメラの平均年収	年収
2019年	466万円
2018年	458万円
2017年	452万円
2016年	465万円
2015年	474万円

業界内やエリア内でのビックカメラのランキング順位

日本全国の企業との比較

ビックカメラの平均年収	上場企業の平均年収	全国の平均年収
466.1万	612.5万	432.2万

ビックカメラの平均年収は、日本の上場企業の平均年収と比べると146.4万円低く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると33.9万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中3184位と低い順位となります。

小売・流通・外食業界内での比較

ビックカメラの平均年収	小売・流通・外食業界の平均年収
466.1万	507.1万

ビックカメラが属する小売・流通・外食業界の上場企業の平均年収は507.1万円です。 そのため、ビックカメラの年収は業界平均と比べて41.0万円低く、業界内順位を見ると351社中213位と低い順位となります。

東京都内での比較

ビックカメラの平均年収	東京都の平均年収
466.1万	647.2万

ビックカメラの所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、ビックカメラの年収はエリア平均と比べて181.1万円低く、エリア内順位を見ると1979社中1736位と低い順位となります。

ビックカメラではボーナスはどれくらい貰える？

ビックカメラでは7月と12月の年2回、約3.5ヶ月～4ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約60万円～140万円で、入社1年目からボーナスが出たとの口コミも見られました。

評価ごとにS～Eまでのランクがつけられ、そのランクに応じて支給額が決まるようです。

実力主義でもあるとのことなので、日々の業務に真摯に取り組み成果を上げるよう努めれば、満足のいく額が得られると期待できます。

ビックカメラの職種別の年収

ビックカメラの年収を職種別に見てみましょう。

• 一般職：約280万円～460万円
• 技術職：約300万円～450万円
• 総合職：約400万円～645万円

また2020年4月実績では、学歴・エリアごとの初任給は以下の通りです。

首都圏、東海、関西エリア

• 院卒：219,880円
• 大卒：217,000円
• 短大・専門卒：191,500円

上記エリア以外

• 院卒：213,760円
• 大卒：211,000円
• 短大・専門卒：187,500円

諸手当として、役職手当・資格手当・子ども手当等が支給されます。

超過勤務手当に関しては1分単位で支給されるので、頑張った分自身にきちんと還元され、その分モチベーションもアップ。

災害休暇・自己実現特別休暇など独自の休暇制度も充実しているので、長く勤めることのできる環境であると言えます。

ビックカメラでは出世するとどれくらいの年収が貰える？

ビックカメラで役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

• 係長クラス：約445万円～495万円
• 課長クラス：約585万円～650万円
• 部長クラス：約700万円～805万円

ビックカメラでは、成果を上げていることはもちろん、目標に向けてきちんと努力し売り場作り等に一生懸命取り組む社員が出世しやすい傾向にあるようです。

入社後は自身の業務に真摯に取り組み、新しいこともどんどん吸収していく姿勢を見せるようにすると良いかもしれません。

また近年では、女性活躍推進活動も積極的に行われています。

産前産後休暇・育児休暇・短時間勤務・妊婦通院休暇等の各種制度の充実化をはじめ、結婚・出産後の復帰も気兼ねなくできる職場環境作りに尽力。

今後は少しずつ女性社員の管理職登用も行われ、性別に関わらず希望するキャリアを実現することのできる環境になると期待できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日