都築電気の年収【2025年最新版】(2ページ目)

創業80年以上の老舗システムインテグレーター！競合会社と比較すると？就活前に押さえておきたい面接の傾向とは？

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都築電気の社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、現時点では報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。

その他の役員の報酬については、社内取締役10名に対して総額3億5800万円で1人あたり3580万円、社内監査役2名に対して総額4200万円で1人あたり2100万円がそれぞれ支給されていました。

業績も順調であるため、役員の報酬の伸びしろはまだまだあると言えるでしょう。

競合他社と都築電気の年収比較

都築電気の競合会社として、ネットワンシステムズやパシフィックシステムが挙げられるでしょう。

競合会社の年収を確認すると、ネットワンシステムズは779万円、パシフィックシステムは588万円でした。

都築電気の平均年収は880万円なので、現時点では競合会社の年収よりも高いことが分かりました。

海外での事業展開にも尽力していることからも、今後も年収は上昇し続けると考えられます。

都築電気の平均年収が高い理由

都築電気の売り上げ及び経常利益を見ていくと、売り上げは2017年で910.8億円、2018年で954.0億円、2019年で1055.9億円でした。

また、経常利益は2017年で15.0億円、2018年で19.5億円、2019年で30.1億円となっています。

2017年から2019年にかけて売り上げは145.1億円、経常利益は15.1億円それぞれ上昇しており、業績は好調。

収益をしっかり確保できている分、社員にも還元できているのでしょう。

都築電気の事業内容

主な事業

都築電気では、情報ネットワークソリューションサービス事業を中心に手掛けます。

企業を中心に通信ネットワークや情報システムを活用したソリューションの提案・導入を行っており、これまでに約20,000社の顧客をサポートしています。

ハードウェア製品・ソフトウェアパッケージ等も並行して提供しているため、あらゆる角度から様々な顧客を支えていると言っても過言ではないでしょう。

その他の事業

都築電気ではその他にも電子デバイス事業を手掛けており、半導体・電子部品等の電子デバイス製品やハードディスク装置の提供を行っています。

設計開発・技術サポート等も行っているので、顧客に最適なサービスを提供することが可能。

現在は海外進出に積極的であるため、今後アジア圏を中心に事業を更に展開していくでしょう。

都築電気の歴史

ここで、都築電気の歴史を振り返っていきましょう。

1932　都築商店が創業される

1941　都築電話工業株式会社に改組する

1958　コンピュータ事業に参入する

1961　社名を都築電気工業に変更する

1986　東京証券取引所第二部に上場する

1991　社名を都築電気に変更する　

2012　都築電産と合併する

2020　東京証券取引所第一部に上場する

都築電気が属する都築電気グループとは？

都築電気グループは、都築テクノサービス、都築ソフトウェア、ネクストヴィジョン等が所属するグループです。

グループ企業では、コンピュータシステム・ネットワークシステムのLCMサービスの提供やアプリケーション等の開発を行う他にも、半導体・電子部品・情報機器製品の販売も行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2025年1月1日