加賀電子の年収【2024年最新版】(2ページ目)

役員の報酬1億円以上！？電子機器以外に手掛け始めた新たな事業とは？求める人材像を紐解くカギとなる「F.Y.T.」とは一体？

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加賀電子の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認すると、報酬が1億円を超える役員は以下の2名であることが分かりました。

• 代表取締役会長　塚本勲氏：1億6100万円
• 代表取締役社長　門良一氏：1億1000万円

またその他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額5億3000万円で1人あたり6625万円、社内監査役2名に対して総額3600万円で1人あたり1800万円がそれぞれ支給されていました。

製品のシェア拡大に向けて取り組んでいるため、今後社内取締役・社内監査役の報酬も更に上昇していくでしょう。

競合他社と加賀電子の年収比較

加賀電子の競合として、マクニカ・富士エレホールディングスや東京エレクトロンデバイスが挙げられます。

それぞれの年収を比較してみると、加賀電子は765万円、マクニカ・富士エレホールディングスは923万円、東京エレクトロンデバイスは748万円でした。

現時点ではマクニカ・富士エレホールディングスには届きませんでしたが、新しい事業も順調であることから、今後平均年収は更に伸びると言えるでしょう。

加賀電子の平均年収が高い理由

加賀電子の売り上げ及び経常利益の推移を確認してみると、売り上げは2017年で756.7億円、2018年で731.0億円、2019年で739.1億円でした。

また経常利益は2017年で25.5億円、2018年で32.1億円、2019年で48.2億円となっています。

売り上げは2017年から見るとやや下降傾向ではありますが700億円以上を維持しており、経常利益も3年間で約22.7億円も上昇していることが分かります。

そのため社員の年収にも反映され、平均年収が高くなっているのでしょう。

加賀電子の事業内容

主な事業

加賀電子では現在、電子部品・半導体ビジネス、EMSビジネス、情報機器ビジネスをそれぞれ展開しています。

各ビジネスの内容については以下の通りです。

• 電子部品・半導体ビジネス：半導体・一般電子品等の開発及び製造販売、ストレージデバイス・ディスプレイデバイス等の提案
• EMSビジネス：EMSの開発及び製造販売等
• 情報機器ビジネス：PC・PC周辺機器・ストレージ機器等の販売代理店業務、電気通信工事、システム構築等

2019年度にはパソコンやその周辺機器の需要が高まったこともあり、家電量販店・教育機関での販売数が伸び情報機器ビジネスの売り上げが非常に好調でした。

海外でのビジネスの強化も図っているため、今後事業は更に発展していくでしょう。

その他の事業

加賀電子では上記の他にもニュービジネスとして、現在以下のビジネス領域に挑戦しています。

• アミューズメント事業：機器の開発、保守サービスの提供等
• オリジナルコンテンツ・WEB制作：ゲーム・映像・車載・建築等の企画・制作等
• PC製品のリユース・リサイクル：使用済みPCの買い取り、再生後のPC・電子機器の販売等

2019年には特にアミューズメント業界にてゲーム機器の販売数が増加。

今後も顧客のニーズに伴って各事業はどんどん拡大されていくでしょう。

加賀電子の歴史

ここで、加賀電子の沿革について簡単に見ていきましょう。

1968　加賀電子を設立する

1980　売上高100億円を突破する

1981　アップル用自社ブランドモニター「KG-12」を発売する

1983　家庭用ゲーム事業を始める

1986　東京証券取引所市場第二部に上場する

1995　売上高500億円を突破する

1997　東京証券取引所市場第一部に上場する

2001　売上高1,000億円を突破する

加賀電子が属する加賀電子グループとは？

加賀電子グループは、加賀テック・加賀デバイス・富士通エレクトロニクス・アクセスゲームズ等の子会社53社・関連会社3社が所属するグループで、国内だけでなくアジアやヨーロッパ、北米にもグループ会社を持ちます。

グループ会社では半導体・一般電子部品・LED等の輸出入・販売、ソフトウェアの設計開発等を手掛けています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日