業績好調の秘訣とは？気になる昇給システムは？求める人材像を徹底分析！
代表取締役社長の坂田 正弘氏の年収は約1億800万円、その他の取締役の平均年収は約5500万円、監査役は約2400万円となっています。
社長の年収が1億円程度とやや少ない印象も受けますが、その他の役員等の年収は大手企業として平均的な役員報酬だと言えます。
利益を伸ばしている企業のため、このまま順調に進めば平均年収の更なる増加も充分に期待できるでしょう。
キヤノンマーケティングジャパンの競合他社というと、リコーや富士フイルムホールディングスなどが挙げられます。
最新の有価証券報告書によれば、リコーの平均年収は約818.1万円、富士フイルムホールディングスの平均年収は約997.4万円となっています。
キヤノンマーケティングジャパンの平均年収は約830.6万円ですので、富士フイルムホールディングスよりは少ないものの、同業界の中では平均より少し高めの年収と言えるでしょう。
平均年収が高い理由には、ITソリューション事業の好調さが大きく影響しています。
売上高も過去5年間は6200億円〜6400億円と安定していますが、営業利益は前期比12.1%増の324億3900万円、経常利益は前期比11.2%増の339億3700万円、当期純利益は前期比6.8%増の222億5000万円を記録しました。
デジタル一眼レフカメラや産業機器の売上は減少したものの、ITソリューション事業が大きく躍進していることが、平均年収の引き上げに大きく貢献していると考えられます。
キヤノンマーケティングジャパンは、商社・卸売業界に属する日本の大手企業です。
主な事業は、キヤノン製品や関連ソリューションの広告宣伝・販売促進・営業・アフターサービスなど、国内マーケティングを行う会社です。
「コンスーマビジネスユニット」では、キャノン製品を取り扱う量販店の売り場づくりも提案するなど、店の売上アップにも貢献しています。
「エンタープライズビジネスユニット・エリアビジネスユニット」では、デジタル複合機などのオフィス機器を扱う企業に対し、課題が生じた場合にはITソリューション提案するなど、製品の価値以上の付加価値をサービスとして提供しています。
他にも、在宅勤務などのテレワークでは顔認証技術を取り入れ、情報漏洩を防ぐ支援システム「テレワークサポーター」、音声高品質のWeb会議システム「IC3」。今までの切削加工では作れなかった構造部品などを造形する「金属3Dプリンター」、手書きした文章を読み取りデータ化する「手書きAI OCRソリューション」、モバイル決済POSシステム「POS-TABLE」などを提供。
キャノンの製品の提案やアフターサービスだけでなく、幅広い分野の企業で求められているニーズに応え、新製品の提案なども行っています。
その他には、「人にやさしい医療」を実現すべく、撮影画像の表示速度が非常に速いデジタルラジオグラフィ「CXDI」シリーズをワイヤレス化することで、病院内だけでなく災害地や健診車での診察も可能に。
加齢と共に増加する緑内障や黄斑変性を早期発見するための「OCT Angiography」画像の提供、またAI技術を駆使することで診断にかかる時間を短縮し、患者はもちろん医療従事者の負担を軽減するシステムなども提供しています。
キヤノンマーケティングジャパンの歴史についてご紹介します。
キヤノンマーケティングジャパングループとは、キヤノンマーケティングジャパンが中心核となるグループ企業のことです。
所属企業には、3DCADソフトウェア「VectorWorks」を販売するエーアンドエー、人材育成コンサルティングサービスを提供するエディフィストラーニング、Javaに特化したシステムを開発するクオリサイトテクノロジーズなどがあります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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