計測装置の世界シェア80.6%!商社とメーカー二つの機能を持つ大手企業!面接のポイントとは?
2018年度の有価証券報告書を見てみると、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。
その他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額1億3600万円で1人あたり1942万円が支給されていました。
半導体デバイスや電子顕微鏡等の売り上げも好調であるため、役員の報酬も徐々に上昇していくでしょう。
日立ハイテクの競合として、東京精密や東京エレクトロンが挙げられます。
競合の年収を見てみると、東京精密は758万円、東京エレクトロンは1272万円でした。
日立ハイテクは834万円なので、東京エレクトロンには現時点では及びませんでしたが、東京精密よりも約76万円高いことが分かりました。
新分野の開発にも積極的であるため、今後の年収は更に伸びていくでしょう。
日立ハイテクの売り上げ及び経常利益を確認してみましょう。
売り上げは2017年では4195.6億円、2018年では4400.2億円、2019年では4755.5億円でした。
また、経常利益は2017年では440.3億円、2018年では410.7億円、2019年では575.4億円となっています。
経常利益が2018年にやや下降してしまったものの、2019年には約164.7億円も上昇しました。
各事業の売り上げも増加しているため、平均年収が高くなっていると言えるでしょう。
日立ハイテクでは、ナノテクノロジー・ソリューション、アナリティカル・ソリューションを中心に手掛けています。
一つ一つ詳しく見ていきましょう。
ナノテクノロジー・ソリューションでは、主に半導体製造装置や計測装置、電子顕微鏡等を手掛けています。
計測装置のCD-SEMは世界シェア80.6%を誇り、累積出荷台数は約5000台を超えました。
現在は二次電池やバイオ等の新しい分野での開発にも積極的に取り組んでいます。
アナリティカル・ソリューションでは、分析装置や医療用機器、全自動核酸抽出装置等のライフサイエンス製品等を取り扱います。
分析装置では、熱分析・粘弾性装置、X線検出器、質量分析装置等あらゆる装置を手掛けており、原子吸光光度計は累計出荷台数1万台を超えました。
グローバルトップとのコラボレーション・共同研究等も進めているため、今後もあらゆる製品を生み出していくでしょう。
日立ハイテク では、上記の他にもインダストリアル・ソリューションを手掛けます。
インダストリアル・ソリューションでは、ICTソリューションや産業ソリューション、バリューチェーンソリューションを運営します。
商社部門ということもあり、インフラ関連製品、計装システム関連、自動車・輸送機器関連部材等様々な製品やサービスを提供しており、あらゆる業界・分野のものづくりを支えています。
ここで、日立ハイテクの歴史を簡単に見ていきましょう。
1947 4月に日之出商会を設立し、10月に社名を日製産業に変更する
1971 東京証券取引所第2部に上場する
1972 大阪証券取引所第2部に上場する
1983 東京証券取引所、大阪証券取引所のそれぞれ第1部に上場する
2001 社名を日立ハイテクノロジーズに変更する
2020 社名を日立ハイテクに変更する
日立グループは、日立製作所を中心として日立ハイテクや日立アーバンサービス等、連結子会社879社が所属するグループです。
それぞれ情報通信システム事業や不動産事業等様々な事業を展開しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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