桁違いの収益と利益は安定の証！？気になる三井物産の高収入の秘密を徹底解析！
三井物産では、社長や役員の年収はいくらなのでしょうか？
有価証券報告書によると、代表取締役社長の安永 竜夫氏の年収は2億1900万円となっています。
その他の取締役員の平均年収は1億2000万円、監査役は6600万円です。
取締役員は安永氏を含めて12名もいるため、取締役員の役員報酬だけでも合計13億2800万円にものぼります。
高額な平均収入である三井物産ですが、競合他社の年収とも比較してみましょう。
商社・卸売業界に属する三井物産の競合相手として挙げられるのは、三菱商事と伊藤忠商事です。
最新の情報によると、三菱商事の平均年収は1607.7万円、伊藤忠商事の平均年収は1520.7万円でした。
三井物産の平均年収も非常に高額なのですが、競合他社と比べると100万円〜200万円ほどの差があることが分かりました。
三井物産の年収が高い一番の理由としては、莫大な収益と利益です。
2018年の収益は4兆8921億円、利益は4184億円でしたが、更に2019年には収益を6兆9575億円にまで伸ばし、利益は4142億円と4000億円台を安定して上げているのです。
売上高から人件費などの諸経費を除き、単純に従業員数で割ったとしても、個人で約3800万円の利益を生み出しています。
従業員が優秀であることはもちろん、加えて手当などの福利厚生が手厚く保証されている点などを加味すると、高い年収にも納得です。
三井物産は、三井グループの大手総合商社です。
三井不動産や三井銀行と並ぶ「三井新御三家」の一つであり、商社・卸売業界のジャンルに属します。
主な事業としては、鉄鋼製品･金属資源における事業投資や開発に関わる金属分野、発電事業や電力・ガス・水の供給、鉄道、物流インフラに関わる機械・インフラ分野、基礎化学品、無機原料に携わる化学品分野、石油や天然ガス、石炭、原子力燃料などの投資や物流取引に関わるエネルギー分野など、多岐にわたります。
商社・卸売業界の中でもトップを争う三井物産では、生活に関わるインフラから、普段目にすることのない金属や化学の面でも、私たちの生活を支えてくれているのです。
現在、主な事業とは他に三井物産が注力しているのが、次世代・機能推進分野です。
IT、通信、不動産などの様々な物流事業を通じて、次世代のビジネスの創造や事業領域拡大に向けて取り組みを展開。
TVショッピング事業で専用のチャンネルを開設するなど、今までありそうでなかった事を着実に形にしているのです。
新たな事業の開拓や先進機能を提供することによって、企業としての収益の強化とさらなる拡大を目指しています。
三井物産の歴史について簡単にご紹介します。
長い歴史のある三井物産ですが、あまり歴史を多く語ることはしていません。
しかし、旧三井物産は渋沢栄一、馬越恭平、石田禮助など多くの偉人に支えられて造られた企業です。
三井グループとは、戦前に日本最大の財閥として財界に君臨した三井財閥の流れを汲む企業の連合体のことです。
別名、二木会とも呼ばれています。
三井物産、井不動産、三井銀行の3つの企業を「三井新御三家」とも言われています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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