ネットワンシステムズの年収【2024年最新版】(2ページ目)

顧客は企業から官公庁まで様々！大手ネットワークインテグレーター！求める人材を表す三つのキーワードとは？

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ネットワンシステムズの社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載はありませんでした。

その他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額3億9800万円で1人あたり4975万円、社内監査役1名に対して2600万円が支給されていました。

このことから、取締役会長の吉野孝行氏の報酬は4975万円以上1億円未満であると考えられます。

あらゆる業界に属する企業等を対象に事業を展開しているため、今後役員の報酬が更に伸びる可能性は充分あるでしょう。

競合他社とネットワンシステムズの年収比較

ネットワンシステムズの競合会社として、ＮＴＴデータや大塚商会が挙げられます。

それぞれの年収を比較していくと、ネットワンシステムズは779万円、ＮＴＴデータは828万円、大塚商会は851万円でした。

現時点では競合会社には及びませんでしたが、情報・通信業界の平均年収613.7万円と比較すると約165.8万円も高く、水準は高いと言えるでしょう。

業績も右肩上がりであるため、今後競合の年収を超える可能性も高いと考えられます。

ネットワンシステムズの平均年収が高い理由

ネットワンシステムズの売り上げ及び経常利益を見ていくと、売り上げは2017年で1340.4億円、2018年で1307.5億円、2019年で1531.6億円でした。

また、経常利益は2017年で53.2億円、2018年で66.8億円、2019年で111.7億円となっています。

売り上げが2018年に一旦下降してしまったものの、経常利益は2017年から2019年にかけて58.5億円も増加。

業績が順調に伸びているため、社員の年収もそれに伴い高くなっていると言えるでしょう。

ネットワンシステムズの事業内容

主な事業

ネットワンシステムズでは、主に企業・学校・官公庁・自治体等に向けてICTインフラシステムの提供を行っており、商品開発やコンサルティング、保守・運用管理等一貫したサポートを行っています。

エンタープライズ・通信事業者・パブリック・パートナーの四つにマーケットを分けており、それぞれの主要顧客は以下の通りです。

• エンタープライズ：製造業・非製造業・国内金融機関・外資系企業等が対象
• 通信事業者：固定・移動体通信事業者が対象
• パブリック：官公庁・自治体・文教・社会インフラを提供している企業が対象
• パートナー：システムインテグレータ等のパートナー企業が対象

対応している顧客の幅も広く、それぞれに最適なシステムを提供していることが分かります。

働き方改革やそれに伴ったセキュリティ対策の需要が今後どんどん高まっていくと考えられるため、更に質の高いシステムを構築していくでしょう。

その他の事業

その他にもネットワンシステムズは、グループ企業にて事務サービス事業・事務員派遣事業を展開しており、主に以下のサービスを提供しています。

• 常駐型サービス
• 遠隔支援サービス
• 業務プロセスの改善・標準化

顧客のニーズに合わせたサービスを提供することで、問題の解決に貢献。

今後も顧客に寄り添った事業を展開し、サービスを拡大していくでしょう。

ネットワンシステムズの歴史

ここで、ネットワンシステムズのこれまでの歴史を簡単に振り返っていきましょう。

1988　ネットワンシステムズが設立される

1989　西日本事業所が開設される

1990　浮間物流センターが開設される

1992　名古屋営業所が開設される

1996　札幌営業所・福岡営業所が開設される

2001　東京証券取引所市場の第一部に上場する

2002　高松事業所が開設される

2005　豊田事業所が開設される

2007　統合運用サービス施設「エキスパートオペレーションセンター」が開設される

2014　沖縄支店が開設される

ネットワンシステムズが属するネットワンシステムズグループとは？

ネットワンシステムズグループは、ネットワンパートナーズ・エクストリーク・ネットワンビジネスオペレーションズ等が所属するグループです。

グループ企業ではICT機器の仕入れ・販売・輸出入、事務サービス事業、事務員派遣事業等あらゆる事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日