松田産業の年収【2024年最新版】(2ページ目)

貴金属から食品まで手掛ける異業種混在型企業!出世後の報酬はどれくらい?面接に打ち勝つためのキーワードは「積極性」?


松田産業の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員は存在しませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額1億8800万円で1人あたり2685万円が支給されていました。

このことから、代表取締役社長の松田芳明氏の報酬は2685万円以上1億円未満であると考えられます。

現在更なる海外への事業展開も図っているため、役員の報酬も徐々に伸びていくでしょう。

競合他社と松田産業の年収比較

松田産業の競合会社として、豊田通商黒谷等が挙げられます。

それぞれの年収を比較すると、松田産業は592万円、豊田通商は1097万円、黒谷は461万円と、現時点では豊田通商には及びませんでした。

しかし、新型コロナウイルスの影響を多少受けつつも各事業が好調であるため、今後の年収の伸びしろに充分期待できます。

松田産業の平均年収が高い理由

松田産業の売り上げ及び経常利益の推移を見ていきましょう。

売り上げは2017年で1534.3億円、2018年で1839.3億円、2019年で1961.9億円でした。

また経常利益は、2017年で26.4億円、2018年で43.9億円、2019年で44.1億円となっています。

直近3年間で売り上げは約427.6億円、経常利益は約17.7億円それぞれ上昇しており、業績が右肩上がりであることが分かります。

収益を確保できた分社員に還元することができ、年収も高くなっていると推測できます。

松田産業の事業内容

主な事業

松田産業では貴金属関連事業・環境関連事業・食品関連事業の三つを中心に手掛けています。

それぞれの事業について見ていきましょう。

貴金属関連事業

貴金属関連事業では、電子工業品・化学工業品・リサイクルソリューションの提供を主に行っており、それぞれ以下の製品・サービスを供給しています。

  • 電子工業品:薄膜材料、接合材料、粉体、PVD・CVD拡散炉メンテナンス商材の提供
  • 化学工業品:表面処理薬品(貴金属めっき薬品・表面処理薬品等)、貴金属薬品・薄膜形成材料・チップパッケージング材料の提供
  • リサイクルソリューション:貴金属リサイクル、半導体製造装置の洗浄、貴金属回収装置・産業用水処理システム・水処理装置の提供

現在は貴金属回収技術の向上はもちろん、化成品の開発等も並行して行い、顧客ニーズの対応に向けて尽力しています。

環境関連事業

環境関連事業では各種業界の産業廃棄物の処理・リサイクルを手掛けています。

主に販売店・小売業界や医療業界・写真業界・印刷業界等で出る機密書類、機器類、廃試薬・廃薬品、プラスチック類、定着液・現像液等の無害化処理・有害性物質の分離リサイクルをすることで、資源循環型社会の実現に貢献。

今後ニーズが高まるにつれ、事業はどんどん拡大されると予想できます。

食品関連事業

食品関連事業では食品原材料の供給・調達を行っています。

主に水産物(すり身・貝・えび等)、畜産物(畜肉・卵等)、農産物(冷凍野菜・乾燥野菜等)を世界各国から仕入れ、食品メーカー・外食業界に提供。

2019年度には水産物・畜産物・農産物それぞれの販売数量が伸びたことにより、収益も増加しました。

「もったいない精神」から事業が始まったことからも、今後も扱う食品の幅を広げ顧客だけでなく食品産業の課題の解決にも寄与していくと期待できます。

その他の事業

松田産業では上記の他にも、グループ企業にて歯科関連商品のレンタルサービス等を行っています。

削り粉を分離することのできる貴金属回収装置のレンタルサービスをはじめ、汚泥マスや集塵機配管の清掃サービスも提供。

清掃をすることで歯の治療中に出る貴金属の回収・買い取りもできるため、顧客の満足度も高いと推測できます。

松田産業の歴史

ここで、松田産業のこれまでの歴史を簡単に見ていきましょう。

1956 食品系の販売を行う松田商店を設立する

1957 貴金属系の販売を行う松田商店を設立する

1964 食品を扱う松田商店の商号を松田産業に変更する

1973 貴金属を扱う松田商店の商号をマツダメタル工業に変更する

1978 マツダ貴金属工業を設立する

1990 マツダ流通を設立する

1992 マツダ貴金属工業を存続会社として松田産業・マツダメタル工業等が合併し社名を松田産業に変更する

1999 東京証券取引所第二部に上場する

2001 東京証券取引所第一部に上場する

松田産業が属する松田産業グループとは?

松田産業グループは、マツダ流通、マツダ環境、日本メディカルテクノロジー、ゼロ・ジャパン等をはじめとした子会社17社・関連会社1社から成り立つグループです。

グループ企業では、冷凍食品・食材・冷蔵品の食品輸送、産業廃棄物の処理・リサイクル等あらゆる事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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