三菱食品の年収【2024年最新版】(2ページ目)

三菱食品は成果主義?年功序列型?気になる役員と出世後の年収を公開!大切なのはコミュニケーション力?


三菱食品の社長や役員の年収

代表取締役社長の森山 透氏の年収は公開されていませんでしたが、その他の取締役の平均年収は約3000万円、監査役は約1550万円となっています。

三菱グループに属する大手企業としては、役員報酬が低いという印象を受けます。

売上高は順調に伸ばしているため、今後、平均年収がアップする可能性も充分に考えられます。

競合他社と三菱食品の年収比較

三菱食品の競合他社というと、伊藤忠食品加藤産業などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によれば、伊藤忠食品の平均年収は約649.1万円、加藤産業の平均年収は約647.9万円となっています。

三菱食品の平均年収は約648万円で、伊藤忠食品と加藤産業とほぼ同じ年収であることが分かりました。

また、年収商社・卸売業界の上場企業333社の中で105位に位置していることから、同業界の中では高い平均年収であると言えます。

三菱食品の平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、業績の好調さが大きく影響しています。

過去5年間の売上高を見ても、一度も落とすことなく右肩上がりで増加しており、経常利益も180億円台をキープしています。

加工食品・低温食品・酒類・菓子のメイン事業は前年比よりも約4%増加し安定していますが、その他の事業はなんと前年比34.2%と、メイン事業を大きく上回る収益を上げています。

他企業のプライベートブランドの開発支援などを行う商品開発事業やロジスティクス部門が好調であると思われます。

また、平均年齢43.5歳、勤続年数18.1年と、従業員の定着率の高さも平均年収を引き上げる要因と言えるでしょう。

三菱食品の事業内容

三菱食品は、商社・卸売業界に属する日本の大手企業です。

主な事業

三菱食品の主な事業は、幅広いネットワークと販売経路を活用し、あらゆる食品を全国へ届けることです。

加工食品・低温食品・酒類・菓子の4カテゴリー、また常温・冷蔵・冷凍の3温度帯の商品を全て自社で扱っています。

また、幅広いネットワークとマーケティング情報を生かし、多様化するニーズに応えた商品の調達・提供を可能にしたマーチャンダイジングを実現。

更に、オリジナルブランド、他のメーカーとの共同開発、他企業のプライベートブランドの開発支援など、より充実した商品を提供するため商品開発も行っています。

他にも世界各国のブランド・輸入商品を厳選し、日本市場へ提供。

日本の食を更に豊かなものにするべく、グローバル展開にも注力しています。

その他の事業

その他にはロジスティクス部門にて、物流の効率化やコストダウン、品質精度のレベルアップなどを目指し、中間流通業の枠組みを超えて店舗オペレーション改善支援やメーカーとの物流連携、複合型物流センターの構築などに取り組んでいます。

食品を製造・販売するだけでなく、新鮮な状態での提供やコストダウンによる販売価格の見直しなどを実現すべく、食に関わる様々な分野で活躍しているのです。

三菱食品の歴史

三菱食品の歴史についてご紹介します。

  • 1925年:三菱財閥の全額出資により缶詰の国内販売会社として株式会社北洋商会を設立
  • 1969年:山田商事を合併し、北洋商事株式会社に商号変更
  • 1979年:三菱商事系の食品卸4社(北洋商事株式会社、野田喜商事株式会社、新菱商事株式会社(大阪と東京))の4社が合併し、株式会社菱食となる
  • 1991年:フクヤ商事株式会社と茨城北洋株式会社の営業を譲り受け、株式会社関東リョーショクを設立
  • 1995年:東京証券取引所市場第二部上場
  • 1997年:東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
  • 2002年:株式会社祭原を完全子会社化
  • 2003年:株式会社リョーショクフードサービスが株式会社ユキワと合併し株式会社アールワイフードサービスに社名変更
  • 2011年:明治屋商事、サンエス、FSNの3社を完全子会社化、連結子会社のリョーショクリカーを吸収合併し、三菱食品株式会社に商号変更
  • 2018年:連結子会社MS6社を吸収合併

三菱食品が属する三菱グループとは?

三菱食品とは、三菱UFJ銀行、三菱商事、三菱重工業が中心核となるグループ企業のことです。

所属企業には三菱食品をはじめ、日本の3大海運会社の日本郵船、コンビニエンスストアのローソン、光学機械メーカーのニコンなどがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

SNSシェア用テキスト

表示準備中