SCSKの年収【2020年最新版】(2ページ目)

幅広い事業の詳細は?SCSKの歴史と求める人材像を紹介!気になる競合他社とも比較!


SCSKの社長や役員の年収

最新の有価証券報告書によると、報酬の総額が1億円以上な方がいらっしゃらないとのことで、代表取締役会長の田渕 正朗氏と代表取締役社長の谷原 徹氏の年収は明記されていませんでした。

平均年収を見てみると、取締役は約3100万円、監査役は約890万円となっています。

会長や社長の年収が他の取締役と同額であるとは考えられませんが、従業員の年収を考えると役員の報酬も然程高額ではないと感じられます。

競合他社とSCSKの年収比較

SCSKの競合相手というと、日本ユニシス日鉄ソリューションズ などが思い浮かびます。

それぞれの平均年収を最新の有価証券報告書をもとに比較してみると、日本ユニシスの平均年収は約825.4万円、日鉄ソリューションズは約835.9万円でした。

SCSKの平均年収は約725.7万円なので、上位ではありませんが、決して低い年収ではありません。

業界内でも431社中68位の好位置をキープしていますし、業績も安定しているので、今後の年収の上昇にも期待できるのではないでしょうか。

 

SCSKの平均年収が高い理由

SCSKの平均年収が高い背景には、業績の安定が一番影響していると考えられます。

売上高も2015年には235,929(百万円)だったのに対し、2019年には284,145(百万円)と着実に数字を上げてきています。

それは純利益の点から見ても同様のことが言え、2015年には12,420(百万円)でしたが、2019年には24,728(百万円)と倍以上にアップしています。

某経済新聞にも、日鉄ソリューションズの連結営業利益が33%増の150億円程度だったのに対し、SCSKは2019年4~9月期が前年同期比19%増の190億円程度と同期間で過去最高を記録し、予想を上回ったことを取り上げています。

SCSKの事業内容

SCSKは非常に幅広い事業内容にて、サービスを提供しています。

主な事業

主な事業としては、コンサルティング、システム開発、ITインフラ構築、BPO、ITハード・ソフト販売などの、ビジネスに求められる全てのITサービスを提供しています。

企業が競争力を高めることを目的として、コスト削減やサービスの向上などの経営問題や戦略をサービスやコンサルティングを通して支えています。

特にBPOに特化しており、ヘルプデスクやバックオフィス、マーケティングセールス、更には人材派遣などの幅広いサービスを用意することで、その企業に最適な組み合わせでソリューションを提案しています。

その他の事業

その他の事業では、製薬・医療の事業や教育事業なども行われています。

製薬・医療の事業では、臨床データの集計や分析のサービス、調剤薬局集中管理システムなどを提供。

教育事業では、iPadを使用した新しい教育スタイルの提供や、学校情報のデータベースを構築する大学向け総合ソリューションなどを提供しています。

その他にも、銀行・保険事業、証券・クレジット事業、建築・不動産事業など、ITに関する事柄以外にも多岐にわたってサービスを展開しています。

SCSKの歴史

SCSKは、もともと株式会社CSKと住商情報システム株式会社の別会社でした。

SCSKになるまでと、その後の歴史について簡潔にまとめましたので、ご覧ください。

株式会社CSKについて

  • 1968年:大阪府大阪市東区大川町(現 大阪市中央区北浜)にコンピューターサービス株式会社を設立
  • 1982年:東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1987年:株式会社CSKに商号変更

住商情報システム株式会社について

  • 1969年:大阪府大阪市東区北浜(現 大阪市中央区北浜)に住商コンピューターサービス株式会社を設立
  • 1989年:東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2005年:住商エレクトロニクス株式会社と合併

SCSK株式会社について

  • 2011年:住商情報システム株式会社を存続会社として株式会社CSKと合併し、SCSK株式会社に商号変更
  • 2012年:本店所在地を東京都江東区豊洲に変更
  • 2019年:PT SCSK Global Indonesia を設立・SCSK Myanmar Ltd.を設立

SCSKが属する住友商事グループとは?

住友商事グループとは、三菱商事が中心核となる企業集団です。

住友商事グループには金属事業部門、インフラ事業部門など7つの事業部門が存在し、SCSKはメディア・デジタル事業部門に属しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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