ＤＴＳの年収【2024年最新版】(2ページ目)

大手企業への導入実績多数！どんな人材が求められる？面接で訊かれることとは？

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DTSの社長や役員の年収

2020年度の有価証券報告書では、代表取締役社長の西田公一氏の報酬については特に言及されていませんでした。

また、社内取締役6名に対して総額1億2976万1000円で1人あたり2162万円、社内監査役1名に対して1728万円が支給されていました。

そのため、西田公一氏の報酬は2162万円以上1億円未満であると推定することができます。

業績も好調であるため、役員の報酬も徐々に1億円を超えていくと予想できます。

競合他社とDTSの年収比較

DTSの競合として、NTTデータやオービック等が挙げられます。

それぞれの年収を見ていくと、DTSは603万円、NTTデータは828万円、オービック901万円でした。

NTTデータ、オービックには現段階では及びませんでしたが、更なるサービスの向上・新技術の習得に積極的であることからも、今後の年収の伸びしろに充分期待できるでしょう。

DTSの平均年収が高い理由

DTSの売り上げ、経常利益をそれぞれ見てみましょう。

売り上げは2017年では562.0億円、2018年では567.0億円、2019年では614.7億円でした。

また、経常利益は2017年では71.3億円、2018年では73.0億円、2019年では81.0億円となっており、売り上げも経常利益も緩やかに上昇していることが分かります。

安定して利益を確保できているため、社員の年収も高額となっていると言えるでしょう。

DTSの事業内容

主な事業

DTSでは、主に金融公共事業や法人通信ソリューション等を手掛けています。

それぞれの事業について詳しく見てみましょう。

金融公共事業

金融公共事業では、銀行や保険、証券、医療関係、自治体等様々な業界に対してシステムの開発・保守を行っています。

これまでにメガバンクシステムの結合・更改や残高照会サービス、売上・請求、会員管理等あらゆるシステムを開発してきた実績を持ちます。

また、公共分野を担う顧客に対しても保険代理店向けシステムや事務支援システム等を開発し、顧客を総合的にサポートしています。

法人通信ソリューション

法人通信ソリューションでは、通信業、製造業、建築・不動産業、小売・流通業、航空運輸業等の業界向けのサービスを展開しています。

これまでにコンビニエンスストアの店舗システムや旅客システム、予約管理システム、図面作成BPO、貿易管理システム等、数多くのシステムを開発。

2019年からはデータの見える化機能を同様に提供する等、更なるサービスの向上に努めています。

その他の事業

その他に、DTSは運用・BPO事業にも携わっています。

運用・BPO事業では、顧客がシステムを運用する上で生じる課題を解決し、最適化するための提案を行います。

2019年からはヘルプデスク業務のサポートシステム「ReSM plus」の販売を始め、顧客の業務をサポートしています。

DTSの歴史

ここで、DTSの歴史を簡単に見てみましょう。

1972　データ通信システムを設立する

1997　東京証券取引所市場第二部に上場する

1999　東京証券取引所市場第一部に上場する

2003　社名をDTSに変更する

2020　健康経営優良法人2020認定を取得する

DTSが属するDTSグループとは？

DTSグループは、デジタルテクノロジーやDTSパレット等国内外の企業が属するグループです。

日本精機やキヤノングループ等大手取引先を多数持ち、システム機器やソフトウェア等の開発・販売の他に各種計測機器等も手掛けています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日