東宝の年収【2024年最新版】(2ページ目)

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東宝の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員はいないとのことでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役14名に対して総額4憶1600万円で1人あたり2971万円、社内監査役1名に対して総額2300万円がそれぞれ支給されていました。

このことから、 取締役社長の島谷能成氏の報酬は2971万円以上1億円未満であると推測できます。

各事業の業績も好調であるため、今後の報酬に充分期待できます。

競合他社と東宝の年収比較

東宝の競合会社として、東映や松竹等が挙げられます。

それぞれの年収を見ていくと東宝は883万円、東映は863万円、松竹は833万円でした。

現時点では競合会社よりも年収は高いですが、あまり大きな差はないことが分かります。

2019年度も数多くの作品に携わり収益も増加していたため、今後も順調に年収を伸ばしていくと予想できます。

東宝の平均年収が高い理由

東宝の平均年収の高さの理由として、中心となる映画・映像事業、演劇事業それぞれで話題作を次々に生み出していることが挙げられます。

2019年度には、映画では「天気の子」等を、演劇では「ダンス オブ ヴァンパイア」等を手掛け、「ダンス オブ ヴァンパイア」やその他多数の作品で満席となりました。

これらが影響し、どちらの事業でも前年を超す収益を得られているため、年収も高くなっていると考えられます。

東宝の事業内容

主な事業

東宝では主に、映画・映像事業、演劇事業の二つを手掛けています。

それぞれの事業内容は以下の通りです。

• 映画・映像事業：映画の企画・製作・配給、ライセンスビジネス、アニメ製作等
• 演劇事業：演劇の企画・製作・宣伝・興行、商品の制作、外部公演等

2001年に公開された映画「千と千尋の神隠し」では、日本の人口の約5分の1に匹敵する2380万人が動員。

今後も数々のヒット作品を生み出していくと期待できます。

その他の事業

東宝ではその他、不動産事業として土地や建物の賃貸・管理・売買を行っています。

全国に保有している不動産のニーズも順調に高まっているため、収益も増加傾向。

ステージのレンタル等も行っていることから、今後も需要等を見定めて事業を展開していくと考えられます。

東宝の歴史

ここで、東宝のこれまでについて簡単に見ていきましょう。

1932　東京宝塚劇場が設立される

1934　旧・東京宝塚劇場、旧・日比谷映画劇場がそれぞれ開場される

1935　有楽座を開場する

1936　東宝映画配給を設立する

1937　東宝映画を設立する

1943　東宝映画を合併し社名を東宝に変更する

1949　東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所に上場する

1954　「ゴジラ」が公開される

1961　東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所の市場第一部にそれぞれ上場する

1965　「東京オリンピック」が公開される

東宝が属する阪急阪神東宝グループとは？

阪急阪神東宝グループは、東宝、阪急阪神ホールディングス、エイチ・ツー・オー リテイリングの3社を中核としたグループです。

現在202社5団体から成り立っており、東宝にはTOHOスタジオ・東宝ミュージック・東宝芸能等が所属し、映画製作・演劇制作等の事業を手掛けています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日