電子帳票パッケージのシェア13年連続No.1!競合会社と比較すると?面接では何が訊かれる?
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額1億6235万円で1人あたり2319万円が支給されていたことが分かりました。
このことから、代表取締役社長・CEOの西崎宏氏の報酬は2319万円以上1憶円未満であると推測できます。
近年では情報セキュリティのニーズがこれまでよりも更に高まっており、現在は自社ブランドサービスの拡充や新たなサービスの企画・開発に尽力。
今後これらのサービスを提供していくことで新たな収益基盤が築かれていくと予想できるので、役員の報酬もどんどん伸びる可能性があると言えます。
JFEシステムズの競合会社として、伊藤忠テクノソリューションズや野村総合研究所等が挙げられます。
それぞれの年収を確認すると、JFEシステムズは717万円、伊藤忠テクノソリューションズは871万円、野村総合研究所は1222万円と、現時点では競合には及びませんでした。
しかし、情報・通信業界の平均年収613.7万円と比較すると約103.6万円高いことから、水準は高いと言って良いでしょう。
電子帳票パッケージの企業シェアは13年連続トップを誇っており、現在は独自の技術を駆使した新商品の開発に取り組んでいます。
特定のニーズに特化した商品を開発し高いシェアを獲得することを考えているので、今後も手掛ける事業の領域をどんどん拡大し、競合会社との差を徐々に縮めていくと期待できます。
JFEシステムズの売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で351.9億円、2018年で364.8億円、2019年で385.3億円でした。
また経常利益は、2017年で21.0億円、2018年で25.7億円、2019年で32.2億円となっていました。
直近3年間で売り上げは約33.4億円、経常利益は約11.2億円それぞれ上昇しており、業績は好調であると言えます。
2019年からはプロダクト・ソリューション事業等を中心に増収したこと等が業績に影響し、その分社員にもきちんと還元していると推測できます。
現時点では新型コロナウイルスによる影響もあまり受けていないとのことなので、今後も順調に収益を上げ、平均年収もそれに伴い上昇するかもしれません。
JFEスチールグループは、JFEシステムズの他にJFEアドバンテック、JFEウエストテクノロジー、ガルバテックス、ジェコス等の企業から構成されるグループです。
グループ企業では水位計・流量計・振動計等の製造販売や、構内鉄道の運転・管理業務、鋼片精整作業、情報システムのコンサル・運用、溶融亜鉛めっき加工事業等、あらゆる事業を展開しています。
JFEシステムズでは現在、新卒採用のみ行っています。
募集職種や選考について確認していきましょう。
現在新卒採用として総合職の募集を行っており、学部・学科による制限は特にありません。
配属部門は入社後に自身の希望・適性を基に決められます。
新卒採用ページの社員紹介ページを確認すると、入社後は以下の部門に配属されると推測できます。
同ページでは社員の方のインタビュー動画が載せられており、動画を通してJFEシステムズに入社を決めた理由やJFEシステムズの良いところ、仕事のやりがい等について知ることができます。
就職活動を行う上でのヒントを得られるかもしれないので、ぜひ視聴しておきましょう。
選考は、エントリー→会社説明会→能力・適性検査→一次面接→二次面接→最終面接の順で進みます。
能力・適性検査はSPIテストに似たもので、あまり難易度も高くなかったとのです。
事前にきちんと対策しておけば問題ないでしょう。
残念ながら現在JFEシステムズでは、公式ホームページ・転職サイトでもキャリア採用の募集は行われていませんでした。
直近の募集情報も見当たらなかったことから、現時点でのJFEシステムズへの転職は難しいと言えます。
しかし新卒採用を参考にすると、今後専門職種等の募集が行われる可能性があると考えられるので、こまめにキャリア採用ページや各転職サイトを確認するようにしましょう。
JFEシステムズの採用ページの質問欄には、「お客さまとの信頼関係を築き、新たな価値や満足をどう提供していくか考え、自ら率先して動くことができる力を持った人」を求めるとありました。
また、社員の行動指針として以下の五つが掲げられています。
これらのことからJFEシステムズでは、思考力・向上心・行動力・順応性等を持ち、あらゆる視点から物事を考え新しいものを生み出すことのできる人材を求めていると考えられます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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