大塚商会の年収【2025年最新版】(2ページ目)

出世するといくら貰える？イメージがガラリと変わる大塚商会の魅力を紹介！求められる人材像とは？

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大塚商会の社長や役員の年収

最新の有価証券報告書によると、大塚商会の代表取締役社長の大塚 裕司氏の年収は1億円以上を超えていないという情報のみで詳細は不明ですが、取締役の平均年収は約3200万円、監査役の平均年収は約1800万円でした。

億を超える年収の役員はおらず、大手企業の中ではかなり年収が低めに設定されています。

しかし、その分を従業員に還元してくれる良い傾向と言えるのではないでしょうか。

競合他社と大塚商会の年収比較

大塚商会の競合他社というと、情報・通信事業で考えるとTISや野村総合研究所などが挙げられます。

TISの平均年収は約681.3万円、野村総合研究所の平均年収は約1221.7万円となっています。

大塚商会の平均年収が約807.7万円ですので、野村総合研究所と比べると低いものの、TISとの比較では120万円程高くなっています。

また、情報・通信事業全体の中では安定して高い位置をキープしています。

「たのめーる」などの通販事業のイメージが強いため、競合相手はアスクルを思い浮かべる方も多いと思いますが、大塚商会はあくまでも情報・通信事業を柱としています。

大塚商会の平均年収が高い理由

大塚商会の年収を比較していく中で、感じたことは平均年収の高さです。

創業理念の「正直者がバカをみない会社」がしっかり実践されているので、結果を残したり、出世をすることできちんと見合った高収入が期待できているのです。

また、柱となるサーバーやネットワーク機器を提案する際に、複合機などを合わせて提供するという独自のシステムを構築したことも強みの一つです。

その後も継続して取引ができるように「たのめーる」などの通販サイトで備品を販売することで、企業との長い取引を実現しています。

さらに一人当たりの売上高も前年度より300万円ほどアップしており、着実に業績を伸ばしていることが分かります。

営業職では成績が優秀であれば、3ヶ月毎にインセンティブを受け取れるなど、従業員のやる気を起こさせるのが大変上手な会社です。

従業員のやる気とモチベーションを高めることで、自ずと平均収入が高くなっていると思われます。

大塚商会の事業内容

大塚商会は情報・通信業界に属する企業です。

主な事業

主な事業は、企業に対してIT機器やシステムの提案から導入までを行う「システムインテグレーション事業」を柱としています。

コピー機やサーバー、パソコンなどを何社からも導入することは、企業の負担になります。

これら複数の機器やシステムの設計・開発、搬入設置工事、ネットワーク構築など全てを一括で提供することで、各企業の負担を削減します。

さらに導入後のサポートや保守サービスなども提供しています。

その他の事業

大塚商会というと思い出すのは、オフィス用品などを注文できる通販サービスの「たのめーる」ですが、これは大塚商会の柱ではなくその他の事業に分類されます。

コピー用紙やトナーなどの消耗品から文具まで、各オフィスの倉庫代わりになれるように約110万点の商品を取り揃えています。

「たのめーる」以外にも、個人でも利用できる「ぱーそなるたのめーる」や、介護に携わる用品を取り揃えた「ケアたのめーる」なども存在。

その他には、企業の会議や研修を行える場所を提供するために、ホテルなどの運営も行っています。

大塚商会の歴史

大塚商会の歴史について、簡潔な年表をまとめましたのでご紹介します。

• 1961年：大塚実により東京・秋葉原で創業
• 1979年：オフコン用基幹系ソフト『SMILE』発売
• 1986年：キヤノンと取引開始
• 1993年：PC用基幹系ソフト『SMILEα』発売
• 1999年：オフィスサプライ通信販売事業『たのめーる』開始
• 2000年：東京証券取引所第一部に株式上場
• 2004年：『たのめーる』の個人向けサービス『ぱーそなるたのめーる』開始
• 2011年：創業50周年
• 2012年：日本IR協議会「IR優良企業特別賞」を受賞
• 2015年：株式会社OSKと株式会社アルファシステムが合併

大塚商会が属する大塚商会グループとは？

大塚商会には、連結子会社が10社存在します。

システムインテグレーション事業・サービス&サポート事業などがあり、中には富士見建設やアルファネットなどが所属しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2025年1月1日