東計電算の年収【2024年最新版】

東計電算の平均年収は、2024年は576.5万円で前期に比べて上昇傾向でした。情報・通信業界内では239位の平均年収です。東計電算は人事給与システムやワークフロー・文書管理システムなどを開発している企業です。無借金経営の安定感があるので、将来的にも安心感を持って働きたい人にぴったりと言えるでしょう。平均年齢は38.9歳とフレッシュな環境。研修や勉強会を積極的に行い、社員の育成に力を入れているので、スキルアップができます。残業はありますが、22時まで働くと次の日はフレックスタイムを使うことが可能です。

東計電算の平均年収概要

平均年収: 576.5万円上昇傾向

平均年齢

38.9歳

平均勤続年数

13.1年

従業員数

698人

東計電算の平均年収推移

平均年収推移（東計電算と上場企業平均）

東計電算の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると6.4万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は569.0万円なので、上場企業と比べると低い水準になります。

東計電算の平均年収推移（2015年〜2019年）

東計電算の平均年収	年収
2019年	577万円
2018年	570万円
2017年	564万円
2016年	574万円
2015年	561万円

業界内やエリア内での東計電算のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
2062位
/ 3737社

全国の上場企業の平均年収より36.0万円低い

全国の平均年収より144.3万円高い

東計電算の平均年収	上場企業の平均年収	全国の平均年収
576.5万	612.5万	432.2万

東計電算の平均年収は、日本の上場企業の平均年収と比べると36.0万円低く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると144.3万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中2062位と平均的な順位となります。

情報・通信業界内での比較

業界内順位
239位
/ 469社

情報・通信業界の平均年収より37.2万円低い

東計電算の平均年収	情報・通信業界の平均年収
576.5万	613.7万

東計電算が属する情報・通信業界の上場企業の平均年収は613.7万円です。そのため、東計電算の年収は業界平均と比べて37.2万円低く、業界内順位を見ると469社中239位と平均的な順位となります。

神奈川県内での比較

エリア内順位
99位
/ 173社

神奈川県の平均年収より32.7万円低い

東計電算の平均年収	神奈川県の平均年収
576.5万	609.2万

東計電算の所在地がある神奈川県の上場企業の平均年収は609.2万円です。そのため、東計電算の年収はエリア平均と比べて32.7万円低く、エリア内順位を見ると173社中99位と平均的な順位となります。

東計電算の従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移（東計電算と上場企業平均）

	東計電算	上場企業平均
2019年	698人	1,035人
2018年	787人	1,071人
2017年	788人	1,042人
2016年	741人	1,055人
2015年	658人	1,055人

東計電算の従業員数は2019年で698人と、1年前と比べて89人の減少となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて少ない水準となります。

次に東計電算と同じ情報・通信業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が570人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移（東計電算と上場企業平均）

	東計電算	上場企業平均
2019年	38.9歳	41歳
2018年	38.5歳	41歳
2017年	38.2歳	40歳
2016年	37.5歳	40歳
2015年	37.2歳	40歳

東計電算の平均年齢は2019年で38.9歳と、上場企業の平均と比べると若い水準となっています。

平均年齢を同じ情報・通信業界内で比較してみました。業界平均が38歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移（東計電算と上場企業平均）

	東計電算	上場企業平均
2019年	13.1年	12年
2018年	12.8年	13年
2017年	12.4年	13年
2016年	12.7年	13年
2015年	12.3年	13年

東計電算の平均勤続年数は2019年で13.1年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じ情報・通信業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が7.7年のため、業界内で見ても長い水準となります。

東計電算の業績推移

東計電算が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

	売上	経常利益
2019年12月期	149.8億円	36.4億円
2018年12月期	146.1億円	32.3億円
2017年12月期	130.7億円	29.3億円
2016年12月期	123.3億円	26.6億円
2015年12月期	126.9億円	26.4億円

まず、東計電算と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年12月期の売上は、東計電算が149.8億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。東計電算の売上は平均と比べて低い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、東計電算が2.5%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

	東計電算	上場企業平均
2019年12月期	2147万円	1.1億
2018年12月期	1857万円	9064万
2017年12月期	1659万円	9022万
2016年12月期	1665万円	9416万
2015年12月期	1928万円	9870万

次に、東計電算と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年12月期で見ると、東計電算は2147万円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

	東計電算	上場企業平均
2019年12月期	521万円	788万
2018年12月期	410万円	731万
2017年12月期	371万円	741万
2016年12月期	359万円	672万
2015年12月期	401万円	689万