グローバルに活躍するエンジニアリング企業!競合会社と比較すると?就活前に知っておくべき求められる人材像とは?
東洋エンジニアリングでは、現在新卒採用・中途採用をそれぞれ行っています。
各募集要項について詳しく見てみましょう。
新卒採用では技術系総合職・事務系総合職・一般事務職の三つで以下の職種の募集を行っています。
2018年の採用実績は技術系総合職は26名、事務系総合職は6名、一般事務職は5名となっています。
OB・OGとの面会の機会も設けられているようなので、希望する方はコンタクトを取るようにしましょう。
選考は、エントリー→会社説明会・インターンシップの参加→エントリーシートの提出→Webテスト(基礎能力・適性)→筆記試験・面接の順で行われます。
面接ではグループディスカッションも実施されるので、しっかりと対策した上で臨みましょう。
中途採用では、現在以下の職種の募集が行われています。
どちらも海外での業務経験の他、TOEIC730点~800点以上の英語力が求められます。
募集人数は発電プラント設計エンジニアは1名、プラント営業は3名となっているので、希望する方は早めに応募しましょう。
また、過去には転職サイトで以下の職種の募集も行われていたようです。
どの職種においても実務経験が必須とされていたので、今後これらの職種で東洋エンジニアリングへの転職を考えている方は現職でしっかり経験を積んでおきましょう。
また、基本的に技術系職種の募集が中心となっていますが、今後事務系職種の募集も必要に応じて行われると考えられます。
こまめに公式ホームページや転職サイトで求人情報を確認するようにしましょう。
東洋エンジニアリングが求める人材として、公式ホームページには以下のようにありました。
また、マイナビには以下のようにもありました。
これらのことから、東洋エンジニアリングでは好奇心・行動力・論理的思考力・コミュニケーション能力等を持つ人材を求めていると考えられます。
東洋エンジニアリングではエントリーシートに沿った質問がされます。
場合によっては英語での回答も求められるので、エントリーシートに記入した内容や自身についてある程度英語で説明できるようにしておきましょう。
過去の面接における質問内容も見ておきましょう。
また理系の方に関しては、研究内容について詳しく訊かれます。
研究内容の基礎的なことはもちろん、実用化に向けてどうしたら良いか等についても考えておきましょう。
従業員数推移(東洋エンジニアリングと上場企業平均)
東洋エンジニアリング | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 973人 | 1,035人 |
2018年 | 1,030人 | 1,071人 |
2017年 | 1,035人 | 1,042人 |
2016年 | 1,092人 | 1,055人 |
2015年 | 1,084人 | 1,055人 |
東洋エンジニアリングの従業員数は2019年で973人と、1年前と比べて57人の減少となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて少ない水準となります。
次に東洋エンジニアリングと同じ建設業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が1,464人なので、それと比較しても少ない規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移(東洋エンジニアリングと上場企業平均)
東洋エンジニアリング | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 43.8歳 | 41歳 |
2018年 | 43.5歳 | 41歳 |
2017年 | 43.6歳 | 40歳 |
2016年 | 43.7歳 | 40歳 |
2015年 | 43.8歳 | 40歳 |
東洋エンジニアリングの平均年齢は2019年で43.8歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ建設業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。
平均勤続年数推移(東洋エンジニアリングと上場企業平均)
東洋エンジニアリング | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 17.6年 | 12年 |
2018年 | 17.7年 | 13年 |
2017年 | 17.8年 | 13年 |
2016年 | 18.0年 | 13年 |
2015年 | 18.3年 | 13年 |
東洋エンジニアリングの平均勤続年数は2019年で17.6年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ建設業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が14.5年のため、業界内で見ても長い水準となります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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