ITソリューションサービスから人財育成まで手掛けるシステムインテグレーター!業績は右肩上がり?求められる人材像も徹底的に分析!
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額1億6705万円で1人あたり2088万円、社内監査役1名に対して697万円が支給されていました。
業績も順調に伸びているため、今後の役員の報酬の伸びしろはまだまだあると考えられます。
コムチュアの競合会社として、SCSKやTIS等が挙げられます。
競合の年収を見てみると、SCSKは726万円、TISは681万円。
コムチュアの平均年収は571万円なので、現時点では競合会社の平均年収には及びませんでした。
しかしテレワーク等の普及と共にニーズもどんどん高まってきているため、今後年収は更に上昇していくかもしれません。
コムチュアの売り上げ及び経常利益の推移を見ていきましょう。
売り上げは2017年で86.0億円、2018年で101.7億円、2019年で117.9億円でした。
また経常利益は2017年で9.8億円、2018年で12.7億円、2019年で18.9億円となっていました。
直近3年間で売り上げは約31.9億円、経常利益は約9.1億円それぞれ上昇しており、業績が右肩上がりであることが分かります。
2019年度にはどのサービスも増収となっていたため、その分社員の年収にもしっかり反映されていると言えます。
コムチュアでは主にソリューションサービスとして以下のサービスを提供しています。
これらのサービスを通じて顧客の業務を支え、作業効率・生産性の向上に貢献。
今後の活躍にまだまだ期待できます。
その他にもコムチュアでは、グループ企業にて人財育成サービスの提供も行っています。
現在展開しているサービスとしては以下の通りです。
これらのサービスは企業だけでなく一般の方にも供給されています。
無料セミナー等も実施されているので、今後ますますニーズが高まっていくと予想できます。
ここで、コムチュアのこれまでの歴史を簡単に見ていきましょう。
1985 日本コンピューターテクノロジーを設立する、ソフトウェア開発を始める
1990 ネットワーク運用サービス事業を始める
1995 グループウェアソリューション事業を始める
1996 ERPソリューション事業を始める
1999 Webソリューション事業を始める
2000 マネージドサービスを始める
2002 社名をコムチュアに変更する
2007 ジャスダック証券取引所に上場する
2012 東京証券取引所市場第二部に上場する
2013 東京証券取引所市場第一部に上場する
コムチュアグループは、コムチュアネットワーク、エディフィストラーニング、コムチュアマーケティング、コムチュアデータサイエンス等から構成されるグループです。
グループ企業では、システムインフラの基盤システム・運用サービスの提供や人材育成コンサルティング、ソリューションプロダクトの販売等を行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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