東芝プラントシステムの年収【2021年最新版】(2ページ目)

出世後の報酬は1000万円以上！？求める人材像を表す五つのキーワードとは？面接での質問内容も解説！

東芝プラントシステムの社長や役員の年収

2018年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1憶円を超える役員は存在しないとのことでした。

また社内取締役10名に対して総額1憶8000万円で1人あたり1800万円、社内監査役3名に対して総額5100万円で1人あたり1700万円がそれぞれ支給されていました。

業績も右肩上がりであるため、今後の役員の報酬の伸びしろに期待できるでしょう。

東芝プラントシステムの競合会社として、高田工業所や日揮ホールディングスが挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、東芝プラントシステムは859万円、高田工業所は498万円、日揮ホールディングスは956万円と、日揮ホールディングスにはやや及びませんでした。

しかし、プラントの他にも様々なシステムやソリューションを提供していることから、今後収益が更に増加し、競合を超す年収となることも期待できます。

東芝プラントシステムの売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で1950.4億円、2018年で1969.0億円、2019年で2173.1億円でした。

また経常利益は2017年で183.5億円、2018年で193.6億円、2019年で222.8億円となっています。

2017年から2019年にかけて売り上げは約222.7憶円、経常利益は39.3憶円もそれぞれ上昇しました。

業績が好調である他にも太陽光発電設備等の受注が増加したこと等が影響し、社員の年収も上昇していると推測できます。

東芝プラントシステムでは、主に発電システム部門として火力発電設備・原子力事業・マイクロ水力発電設備・電力変電系統設備の四つを手掛けています。

それぞれの事業内容としては以下の通りです。

現在はITを導入することによって作業効率の向上に尽力。

今後も国内外で事業を展開していくと考えられます。

東芝プラントシステムでは上記の他にも社会・産業システム部門として社会インフラシステム・産業システムに携わっており、それぞれで以下の設備等の施工を行っています。

社会インフラシステム：上下水道設備・官公庁・ビル設備・道路・鉄道・空港設備等の施工
産業システム：製造プラント・太陽光発電・クリーンエネルギー発電（ガスエンジン発電・液体バイオマスエンジン発電・木質バイオマス発電・水素エネルギー発電）等の施工、ICTソリューション（3Dレーザー計測・RFIDソリューション・総合セキュリティシステム・監視制御システム・高速データ収集システム・デジタルサイネージ）の提供

2018年度には国内での受注が特に増加しました。

技術の改善にも取り組んでいるため、今後事業は更に拡大していくと予想できます。