創業100年以上！自動車輸送の先駆者って本当？求められる人材についても徹底的に解説！
2020年度の有価証券報告書では、代表取締役社長の明珍幸一氏の報酬については言及されていませんでした。
その他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額2億8000万円で1人あたり約3500万円、社内監査役3名に対して総額5900万円で1人あたり約1966万円支給されています。
このことから、明珍幸一氏の報酬は約3500万円以上1億円未満であると推定することができます。
新たにエネルギー資源開発事業も手掛けつつあるので、役員の報酬も徐々に上昇していくと予想できます。
それぞれの年収を見ていくと、川崎汽船は832万円、商船三井は986万円、日本郵船は958万円でした。
現段階では商船三井よりも約154万円、日本郵船よりも約126万円程低いことが分かりました。
とは言え、川崎汽船ではあらゆる事業を手掛けていることから、今後の年収の伸びしろに充分期待できます。
川崎汽船の年収の高さの理由として、状況に合わせて経営プランを立てていることが挙げられます。
航路の変更や運航費の削減、新たな収益源の確保等、臨機応変に立ち回ることで収益を確保していることが分かります。
そのため、社員の年収も高額となっていると言えるでしょう。
川崎汽船では、ドライバルク船事業、自動車船事業、油槽船事業等様々な事業を手掛けます。
それぞれの事業について詳しく見ていきましょう。
ドライバルク船事業では、鉄鉱石・石炭・穀物をはじめとし、ウッドチップ・原木等の林産資源、原塩・ニッケル鉱・アルミナ等の資源・工業原料を輸送しています。
資源輸送のニーズは年々上昇しており、それに合わせてあらゆる船体を保有。
近年ではバイオマス燃料輸送にも対応する等、扱う貨物の幅を広げています。
自動車船事業では、完成車の輸送サービスを提供しており、1970年代に日本で初めて完成車輸送サービスを開始してから常に輸送品質の向上に努めてきました。
一般車両はもちろんのこと、バスやトラック、重建機、ボート等の輸送にも対応できるように、船隊には車両の高さに合わせて調整可能なデッキを備えています。
現在では新たな取り組みとして臨港地区や工場等近隣での完成車物流サービスを展開しており、キャリアカー輸送やモータープールでの一時保管も行っています。
油槽船事業では、原油や石油製品、LPG等石油関連の輸送を行います。
製品の生産地・精製地等を考慮し最も最適な航路で製品を輸送しています。
川崎汽船は、上記の他にもエネルギー資源開発事業を手掛けます。
エネルギー資源開発事業では海上油田やガス田の生産掘削設備へ物資を輸送するための「オフショア支援船」や、原油・ガスの生産、貯蔵、積み出し、陸上への輸送等を担う設備「FPSO」等のサービスを展開し、新たなビジネスとして取り組んでいます。
ここで、川崎汽船の歴史を見てみましょう。
1919 川崎汽船が設立される
1921 ケイラインが誕生する
1960 鉄鉱石船 「富久川丸」を建造する
1968 コンテナ船のサービスを始める、自動車専用船隊の整備が始まる
1970 日本初の自動車専用船「第十とよた丸」が完成する
1983 日本初のLNG船「尾州丸」が完成する
2016 次世代環境対応自動車運搬船「Drive Green Highway」が完成し、「Ship of the year 2016」にて大賞を受賞する
2019 創立100周年を迎える
ケイライングループは、ケイラインロジスティックスやダイトーコーポレーション等が属するグループです。
グループ企業でもフォワーディングや通関等を中心に物流サービスを手掛けています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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