ボーナスも高いって本当?役職に就くと年収はどうなる?日本郵船を徹底分析
日本郵船では、新卒・留学生採用、中途採用(キャリア採用)、グループ会社採用を行っています。
ここでは、新卒採用と中途採用をご紹介します。
日本郵船の新卒採用は、陸上職事務系と陸上職技術系、海上職(船員教育機関在学中の方)、海上職(自社養成コース)に分かれています。
新卒採用の主な流れは以下の通りです。
【陸上職事務系・陸上職技術系】
【海上職(船員教育機関在学中の方、自社養成コース)】
入社後は職種に合わせて、新入社員研修やキャリアデザイン研修、マネジメント強化研修、メンター研修、乗船研修など充実した研修制度が受けられます。
日本郵船の中途採用では、陸上職技術系(総合職)や海上職(航海士/機関士)の募集を行っています。また、陸上職事務系の募集は未定です。
【陸上職技術系(総合職)】
業務内容は、造船計画や船舶試設計、工務監督、船舶保守、管理・新技術開発などです。
なお、これらの業務は3年~4年ごとのジョブローテーションで移り変わります。
選考方法は以下の通りです。
【長期海上職(航海士/機関士)】
海上業務の内容は、日本郵船が運航する船舶の航海士または機関士です。
陸上業務の内容は、安全管理・環境保全・危機対応・船舶管理・保船管理・人材育成・営業支援・技術開発などです。
選考方法は以下の通りです。
陸・海・空にまたがるグローバルな企業である日本郵船では、自ら変革することができ、業界の既成概念にとらわれない新しい発想ができる人材を求めています。
また、日本郵船は企業理念を実現するための心構えとして以下の要素を挙げています。
これらの心構えがある方も求めていると言えるでしょう。
日本郵船の公式ホームページには、入社前に語学力は特に必要ないと記載されていますが、世界を舞台にビジネスを広げる日本郵船ですので最低限の英語力は必要となります。
そのため、日常会話レベルの英語ができると採用に繋がりやすくなるでしょう。
元従業員や面接を実際に受けた方の口コミによると、面接では「なぜ海運業に興味があるのか」という質問をされることが多いようなので、自分なりに分かりやすく的確に答えられることが重要です。
また、日本郵船では海運ビジネスをモデルとしたグループワークや大型外航船の訪船等を行うキャリアスクールを開催しています。
こういったスクールに参加することで日本郵船をより深く知ることができ、採用へ近づくのではないでしょうか。
従業員数推移(日本郵船と上場企業平均)
日本郵船 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 1,198人 | 1,035人 |
2018年 | 1,146人 | 1,071人 |
2017年 | 1,159人 | 1,042人 |
2016年 | 1,131人 | 1,055人 |
2015年 | 1,137人 | 1,055人 |
日本郵船の従業員数は2019年で1,198人と、1年前と比べて52人の増加となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に日本郵船と同じ海運業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が297人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移(日本郵船と上場企業平均)
日本郵船 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 39.6歳 | 41歳 |
2018年 | 39.0歳 | 41歳 |
2017年 | 38.9歳 | 40歳 |
2016年 | 39.8歳 | 40歳 |
2015年 | 40.0歳 | 40歳 |
日本郵船の平均年齢は2019年で39.6歳と、上場企業の平均と比べると若い水準となっています。
平均年齢を同じ海運業界内で比較してみました。業界平均が40歳のため、業界内で見ても若い水準となります。
平均勤続年数推移(日本郵船と上場企業平均)
日本郵船 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 14.3年 | 12年 |
2018年 | 13.8年 | 13年 |
2017年 | 13.6年 | 13年 |
2016年 | 13.9年 | 13年 |
2015年 | 14.2年 | 13年 |
日本郵船の平均勤続年数は2019年で14.3年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ海運業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が13.8年のため、業界内で見ても長い水準となります。
日本郵船が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
売上 | 経常利益 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 7030.8億円 | 76.6億円 |
2018年3月期 | 1兆879.3億円 | 417.0億円 |
2017年3月期 | 9477.6億円 | -340.9億円 |
2016年3月期 | 1兆2013.4億円 | 474.2億円 |
2015年3月期 | 1兆2647.6億円 | 735.3億円 |
まず、日本郵船と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、日本郵船が7030.8億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日本郵船の売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日本郵船が35.4%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
日本郵船 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 5.9億円 | 1.1億 |
2018年3月期 | 9.5億円 | 9064万 |
2017年3月期 | 8.2億円 | 9022万 |
2016年3月期 | 10.6億円 | 9416万 |
2015年3月期 | 11.1億円 | 9870万 |
次に、日本郵船と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、日本郵船は5.9億円、上場企業平均が1.1億円となっています。 そのため日本郵船は上場企業の中では従業員あたりの付加価値が高い優良な企業と言えます。
日本郵船 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 640万円 | 788万 |
2018年3月期 | 3639万円 | 731万 |
2017年3月期 | -2941万円 | 741万 |
2016年3月期 | 4193万円 | 672万 |
2015年3月期 | 6467万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日本郵船は640万円、上場企業平均が788万円となっています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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